博報堂DYメディアパートナーズ ・メディア環境研究所は、2006年から毎年実施している「メディア定点調査」の2023年の結果を公表した。
それによると、メディア総接触時間は443.5分(1日あたり/週平均)となり、昨年から2分減。2年連続減少したものの、コロナ禍で急増した2021年から は高止まりが続いている。
メディア別でみると、「携帯電話/スマートフォン」が昨年から4.7分増えて151.6分、「テレビ」は同8.2分減の135.4分。2022年に初めて「携帯電話/スマートフォン」が「テレビ」を上回り、2023年はさらにその差を広げた。メディア総接触時間における「携帯電話/スマートフォン」 のシェアは34.2%で、初めて全体の1/3を超え、モバイルシフトが依然として続いている。
また、テレビのインターネット接続は、昨年から3.5ポイント増えて54.9%。テレビを放送の「受信機」としてではなく、ネット視聴のための動画視聴の機器として利用する、テレビスクリーンで動画視聴するストリーミングデバイスの所有は 33.7%(同9.3ポイント増)と、テレビスクリーンのネット化が加速している。民放公式テレビポータルTVerの利用はさらに伸びて4割(39.5% 同7.5ポイント増) に迫り、昨年伸びが鈍化した定額制動画配信サービスの利用は再び伸長して初めて過半数(54.6% 同7.1ポイント増) を超えた。
このほか、「有料動画視聴」(24.1% 同2ポイント増)や「無料動画視聴」(26.9% 同0.1ポイント減)に加え、今年は「見逃し視聴サービスによるテレビ番組視聴」(26.2% 同8.5ポイ ント増)が急伸。見逃し視聴サービスの存在感が増す一方で、「録画したテレビ番組視聴」(64.4% 同7.1ポイント減)は減少した。スマートフォンのスクリーンでのテレビ番組利用は2020年から9.1ポイント増加して28.0%と3割に近づく結果となった。