調査・統計・マーケティング

マクロミルの調査によると、2017年の仕事納めは「12月29日」（全体の41％）、2018年仕事始めは「1月4日」（45％）が最多。理想の連休は8.2日だが現実は「6.1日」の見通し。

ネットショッピングの歳末セールに備え、意識的に買い控えをする傾向が明らかに。

今年に入り、増加の勢いを増す訪日韓国人旅行者。訪日旅行の実態と旅行意向をJTB総合研究所が調査し、発表。近隣アジア諸国と異なる志向が明らかに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年10月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比21.5％増の259万5000人。1月からの累計は18.3％増の2379万1500人に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年10月の日本人出国者数（推計値）は前年比0.1％増の146万4000人。

訪日外国人数の豪米英3か国比較版（推計値）。3市場とも9月として過去最高を記録。

アサツーディ・ケイがシニア層の意識調査で、11の新シニア層を分類。新たなタイプ、オタク＋アクティブの「オタクティブシニア層」に注目。

訪日外国人数・東南アジア主要国（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシアの推計値）比較版。2017年9月は4市場とも同月として過去最高に。

東京商工リサーチによると、2017年10月の10月の旅行業の倒産は2件、宿泊業は7件。負債総額は合計で34億8200万円に。

観光庁が2017年8月の主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報を発表。8月の総取扱額は前年比2.2％増の5980億3369万円。分野別のランキング上位5社比較グラフを掲載。

トラベルポートがこのほど日本を含む19カ国1万1,000人を対象に旅行におけるデジタル活用の実態調査を実施。国別のデジタル活用度で日本は18位。タビマエで口コミを利用する割合は71%に。タビナカでのレビュー投稿は15%と他国よりもかなり低い結果に。

日本政府観光局（JNTO）発表による訪日外国人数推計値を東アジア主要4か国／地域（韓国・中国・台湾・香港）で比較。

京都市の大規模MICEが21.3億円の経済効果を創出。消費額の高い外国人参加者の増加で、連休後の宿泊稼働の低下をカバー。

ユーロモニターインターナショナルが発表した『2017年版世界の観光都市トップ100』によると、世界の観光都市トップは8年連続で香港。東京はアジア内で8位にとどまる。アジアで急速に広まるキャッシュレス化も報告。

沖縄振興開発金融公庫が県内のホテル稼働状況の調査結果を発表。観光客数の増加で稼働率は上昇も、客室単価はリーマンショック前の水準にようやく戻った状況であることが判明。

日本生産性本部のサービス産業生産性協議会が発表した顧客満足度指数で、旅行部門トップは「一休.com」が返り咲き。国際航空、国内長距離交通部門も発表。

台湾拠点のエイピアが「アジア太平洋地域版クロス・デバイス利用動向調査」を実施。日本の消費者はクロス・デバイス志向が強い傾向が明らかに。

日本観光振興協会は、2017年11月連休（11月3日～4日）の観光予報を発表。「かなり混雑」に該当する都市はないものの、仙台や名古屋、福岡では70～85％未満の「混雑」との予測に。

2016年のMICE開催件数は前年比9.6%増(274件増)の3,121件。外国人参加者は同22.3%増(3万9,000人増)の21万4,000人となりはじめて20万人を超えた。開催都市トップは東京、次いで福岡、京都に。

博報堂生活研究所が発表した「生活者が選ぶ“2018年ヒット予想”」によると、ヒット予想の1位は「格安スマホ」。2017年のヒットランキングも。