海外旅行経験者は国内旅行にも積極的、2020年の実施率は72%に、今後の海外旅行は積極派と消極派がほぼ同数 — JTB総研調査

JTB総合研究所は、「コロナ禍におけるこれからの日本人の海外旅行意識調査」の調査結果をまとめた。この調査は、海外旅行の経験者がコロナ禍で、海外旅行に対してどのような関心を抱いているのか、再開した際にどのような動きをみせるのかを把握するとともに、海外に行けない今、どのような旅行を志向しているのかを明らかにすることを目的したもの。

調査は2021年2月4日~7日にかけてインターネットアンケートで実施された。

2019年と2020年の旅行経験と今後数年間の海外旅行の意識では、2019年に海外旅行を経験した人、同年の国内のみの旅行者よりも国内旅行の回数が多く、3回以上が53.0%という結果になった。また、2019年の海外旅行経験者の2020年の国内旅行実施率は71.7%、国内のみの旅行者の2020年の実施率は53.6%となり、海外旅行に出かけている人の方が、国内旅行にもより積極的に出掛けていることが明らかになった。

報道資料より今後、数年間の海外旅行の意向については、全体では「海外旅行に行く頻度、回数は増やしていきたいと思う」と「海外旅行はしていなかったが、これからは行きたいと思う」を合算した「積極派」は24.4%。一方、「今後、海外旅行に行く頻度、回数は減らすと思う」と「これまで海外旅行はしていたが、今後は行かないと思う」を合算した「消極派」も23.2%となり、ほぼ同数の結果となった。

年代別では、女性15-29歳は積極派が約4割を占めた一方、男女60歳以上は積極派が2割に満たず、消極派が約4割を占しめた。

海外旅行が再開した際の意向については、「世界的に新型コロナが落ち着くまでは行かない」が60.4%と最も多く、「行きたいと考えている国・地域が旅行者を受け入れるようになったら(25.8%)」、「行き先にこだわらずどの国・地域であってもすぐに行きたい(13.8%)」が続いた。

報道資料より海外旅行の再開のきっかけについては、「新型コロナに対する効果的な治療薬が見つかれば(40.4%)」が最も高く、性年代別では、男女15-29歳では「自国の自粛ムードが解消されれば」、「友人・知人など自分の周囲の人が海外旅行に行き始めたら」が他の年代に比べて高い結果となった。

まず行きたい国・地域はハワイがトップ、管理型パッケージツアー利用意向は13%どまり

観光目的での海外旅行が可能になったら、まず行きたいと思う国・地域については、トップが「ハワイ」で20.1% 。ついで、「台湾(11.8%)」、「米国本土(7.5%)」、「オーストラリア・ニュージーランド(7.0%)」、「韓国(7.0%)」の順となり、コロナ禍以前から人気の高いデスティネーションが上位を占めた。性年代別でも、いずれもハワイがトップ。一方、男性ではすべての年代で「台湾」が高いのに対し、女性では「韓国」も上位に加わる傾向が見られた。

旅行先の入国後の隔離について尋ねたところ、「施設内だけでも滞在が楽しめるのであれば、隔離期間が必要でも行きたい」、「隔離期間中は仕事をしていればよいので、隔離期間が必要でも行きたい」を合算した「容認派」は全体で16.9%。「行き先にこだわらず、すぐに行きたい」と考えている人では容認派が51.2%となっていることから、約半数以上が「隔離旅行」を容認しているといえる。

ハワイなどで検討が進んでいる管理型パッケージについて、全体では「個人で好きなように海外旅行ができるようになるまで、海外旅行は控えたい」が41.7%と最も多く、「管理型旅行のパッケージツアーを利用して、すぐに海外旅行に行きたい」は12.7%に留まった。

このほか、海外旅行の再開を見据えて現在行っていることとして、「特に何もしていない」は51.6%と半数となったものの、全体では38.7%が「お金を貯める」、24.6%が「行きたい国・地域の情報をチェックする」と回答した。

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