日本のネット広告が初めてマスコミ4媒体を上回る、2021年は21%増の2.7兆円に

電通は、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。2021年（1～12月）日本の総広告費は、新型コロナウイルス拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進む中、好調なインターネット広告費の成長に支えられて、前年比10.4%増の6兆7998億円となった。

2021年は、東京オリパラが広告需要を後押し。10月以降は、音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで徐々に入場制限が解除され、人流や経済が戻ってきたことを受けて、多くの広告媒体で回復が鮮明になった。

2021年のインターネット広告費は、同21.4%増のは2兆7052億円。新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディアのマスコミ四媒体広告費（2兆4538億円、前年比8.9%増）を初めて上回った。なかでも、コネクテッドTVへの成長の期待が高まる「テレビメディア関連動画広告」が、同46.5%増の249億円と大きく伸長。また、「物販系ECプラットフォーム広告費 」も巣ごもり・在宅需要の拡大に伴い、同23.5%増の1631億円となった。

また、マスコミ四媒体の事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスでの広告費である「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」が、2018年の実績推定の開始以来、3年連続で二桁成長を続け、初めて1000億円を超えた

プロモーションメディア広告費は同2.1%減の1兆6408億円。東京オリパラの開催をはじめ、各種イベントや従来型の広告販促キャンペーンも徐々に再開されたものの、新型コロナの影響は大きく、通年では減少した。このうち、交通広告は、人流の減少などの影響で、同14.2%減の1346億円にとどまった。