世界のLGBTQ+旅行者、旅行先選びで「安全」考慮は8割、支援ない旅先のキャンセル経験は4割

世界大手OTAブッキング・ドットコム（Booking.com）は、日本を含む世界27ヵ国1万1555人のLGBTQ+の旅行者を対象に実施した調査結果を発表した。それによると、世界のLGBTQ+旅行者の80%（日本：60％）は、旅先を選ぶ際にLGBTQ+として自身の安全とウェルビーイングを考慮すると回答。去年の64%（日本：48％）と比べて大幅に増加した。

また、世界の71%（日本：43％）は、LGBTQ+を当事者に対する態度や差別、暴力をめぐるニュースによって、自分の旅先の選択に大きな影響を与えると回答した。世界には同性愛を犯罪とする国が64ヵ国あり、そのうち11ヵ国では死刑が科せられる場合があることから、世界の64%（日本：43％）は、完全に候補の対象外の旅先があると回答。世界の41%（日本：28％）は過去1年間で、LGBTQ+当事者をサポートしていない旅先だと分かった際に旅行をキャンセルしたことがあると答えた。

さらに、世界の58％（日本：25％）のLGBTQ＋当事者が旅行中に差別を受けたことがあると回答した。

このほか、世界の32%（日本：10％）は、批判を受けたり気まずいやりとりにならないよう、自分の行動を変えなければならないと感じており、2022年の22%（日本：6％）から増加。特にZ世代のLGBTQ+旅行者のうち、自分の行動を変えなければならないと感じている当事者は40%（日本：11％）にのぼるなど、多くのLGBTQ+の人々は依然として窮屈さを感じていることがわかった。