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JTB関東は東農大と、「『食農＋観光』による地域活性化と市場創造を目的にした包括連携協定を締結。都市と地域を結びつけ、食と観光を組み込んだ生活サイクルを推進していく。

JTBコーポレートソリューションズの出張手配サービス「J’sNAVI Jr.」に3つの手間を軽減する新機能が登場。勤怠管理や経費精算などの一体的なクラウドサービスを行なうチームスピリットが提供。

JTBが発表2015年の年末年始の旅行見通しを発表。総旅行人数は、0.2％増の3058.8万人で過去最高。海外旅行は62.8万人で前年比4.3％減、国内旅行は0.3％増の2996万人に。

JTB西日本は越境ECサイトで日本の農林水産物を海外に販売。訪日観光客に魅力ある地域の生産物販売と産地での着地型商品造成をセットにした新事業として展開。

楽天、じゃらん、i.JTB－－国内OTA3強のトップが一堂にそろい、各社の戦略や競合サイトとの対策を語った。オンライントラベル最新動向セミナーでの発言から3社の戦略比較をまとめた。

JTBは2015年11月18日から25日まで、最新の技術を使った体感型デジタルサイネージをJTB首都圏ららぽーと海老名店で公開。ディスプレイに浮かぶ映像を空中で操作することができるもの。

JTBグループが発表した2015年4月～9月連結決算（2016年3月期第2四半期累計）で、売上高は前期比1.4％増の6881億円、営業利益は21.5％増の118億円、経常利益は17.1％増の158億円で増収増益に。

JTBグループの中国現地法人「JTB新紀元」が2015年11月6日、中国・北京に訪日旅行専門店を開設。オーダーメイド商品を中心に、多数の商品ラインナップを販売予定。

サービス産業生産性協議会の発表した顧客満足度ランキングで、旅行部門はJTBとジャルパックが初の1位に。国際航空でもJALが初の1位を獲得。

JTB首都圏が運営する高品質旅行の専門店「ロイヤルロード銀座」が、群馬県のスキー場を貸し切る特別プラン「Whole Ski Slopes Chartering Plan 2days」を発表。老舗旅館宿泊や伝統工芸品づくりなど、日本文化の体験も盛り込んだ。

JTBとソフトバンクがインバウンドで戦略的事業提携を締結。取り組み第一弾として、両社連携のもと中国・アリババグループのOTA「アリトリップ（阿里旅行）」内に専用サイトを開設。

JTB総合研究所が実施した「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2015）」で、スマホ経由の旅行商品予約・購入利用は30代以下女性の過半数に至ることが判明。旅行体験の共有は動画サイト利用が急増傾向に。

JTBは、住民の観光活性化意欲を可視化し、都道府県別の結果を発表。1位は岩手県だが、観光誘引力とのクロス分析の結果、外に対する魅力アピールが課題だと判明。東京都や大阪府は住民の観光意欲向上が課題に。

JTBグループのJTB Pteは2015年10月、カンボジアにプノンペン支店とシェムリアップ営業所を開設。インハウス事業、グローバルインバウンド事業、アウトバウンド事業の3軸を中心に。

i.JTBがLINE利用者2880名を対象に卒業旅行アンケート実施。卒業旅行に「行く予定がある」または「行ったことがある」のは全体の68％に。思い出に残った旅行先ランキングも。

JTBはインバウンドに関心のある企業や自治体向けの情報サイトを開設。「インバウンド市場のマーケティング支援No.1企業」を目指す活動の一環。留学生の支援組織も本格稼働する。

JTBは訪日外国人向けの販売を強化。海外居住者向けのECサイトの開設や、池袋の直営小売店舗を免税店化するほか、オンラインとリアルの連携を計画し、訪日旅行者の旅マエ～旅アトの需要を狙う。

JTBは、訪日旅行者向けに旅館マナーを漫画で伝えるコンテンツを作成。訪日旅行のツアーや宿泊の予約サイトやSNSで発信するほか、予約確認メールにも掲載し、広く周知していく。

JTBはホームページ内のルックJTBサイトで、自分にぴったりの旅先を探せる「旅ワケ診断」を開始。

JTBはグループ全体のスポーツ事業を統一する新ブランド「JTBスポーツ」を新設。新ブランドを中心に、広範囲にわたるスポーツ事業を「する・みる・支える」取り組みとして強化。