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JTBの今年のゴールデンウィーク期間(4月25日〜5月5日)の旅行動向によると、国内旅行人数は同0.2%増の2,341万人、海外旅行人数は同2.8%増の546,000人を見込むも、平均費用は国内、海外とも減少の見通し。

JTB首都圏は108名の新入社員を迎えて2016年度入社式を開催。代表取締役社長 池田浩氏は、新中期事業運営計画に言及、国内最大市場である首都圏エリアの安定・継続的な成長を期待するメッセージを述べた。

JTBは2016年4月1日、全社の訪日ビジネスのリソースを集中させる「訪日インバウンド推進部」を設置。社内の連携を強化するとともに、対外的な代表機能としてアライアンス拡大にも取り組む。

JTBとふるさと納税サービス「ふるさとチョイス」運営のトラストバンク社が業務提携。両社連携のもと、ふるさと納税制度の普及や各地産品のブランド化、地方への送客など推進。

JTBとJCBは国内で利用可能なプリペイドカードを発行。「JTBトラベルメンバー」のポイント会員機能とJCBプリペイドカード機能を一体化し、チャージや特約店での購買でポイント加算。

JTBは2016年4月、札幌と福岡に訪日外国人旅行者向け拠点を開設。旅行手配のほか、観光案内や旅行者と地域住民との交流促進機能も提供。

サービス連合が2016年の春季生活闘争（春闘）の合意状況を発表。3月23日の発表はJTBコーポレートセールス、近畿日本ツーリストの2社。

JTBグループが2016年4月1日付の役員人事を発表。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルと立教大学が、訪日旅行商品を共同企画。アジアのFITの家族向けに、人気の食品サンプル作りと面白消しゴムの工場見学を組み合わせた日帰りツアーを販売。

ジェイアイ傷害火災保険は2016年6月1日より、特約「日本語ガイド等費用補償特約」を発売。海外旅行中にケガや事故、パスポート紛失といった緊急時に利用した日本語通訳ガイド費用を補償。

JTBグループは2016年3月1日付の役員人事を発表。新会社「JTBコミュニケーションデザイン」「JTBビジネストラベルソリューションズ」「J&Jヒューマンソリューションズ」も対象。

日本人の海外旅行意識調査で、海外旅行に行こうと思った時期の平均は「5.3か月前」。宿泊予約は平均2.9ヶ月前だった。JTBワールドバケーションズ調べ。

JTB首都圏の高品質旅行店「ロイヤルロード銀座」は、訪日外国人観光客向けに都内での桜鑑賞の新ツアーを発売。混雑を歩きたくない富裕層のニーズに対応し、ハイヤー移動や高級ボートチャーターも用意。

JTBコーポレートソリューションズは、出張手配・管理サービス「J's NAVI NEO（ジェイズナビネオ）」で5つの新機能を公開。日当自動計算をはじめ、出張者と管理者双方の業務効率向上に寄与。

JTBワールドバケーションズは、海外旅行経験のある全国の20～69歳の男女を対象に「海外旅行に関する意識調査」を実施した。それによると、準備時期や予約時期が早い人ほど旅行への満足度が高いことが分かった。

JTB国内旅行企画が2016年2月16日から、国内最大客船「飛鳥II」利用の特別企画商品「飛鳥II　レイル＆クルーズ　フライ＆クルーズ」を販売開始。往路と復路いずれかで飛鳥IIに乗船する新たなスタイルを提案。

JTB総合研究所がは2016年2月23日、横浜にて「障害者差別解消法」をテーマとしたシンポジウムを開催。2016年4月の同法施行に向け、ユニバーサルツーリズムにかかわるビジネストレンドや課題などを広く議論する予定。

i.JTBは2016年ゴールデンウィーク期間の海外ツアーについて、オンライン予約状況を発表。日並びの良さから長距離の人気が集まり、ハワイが4年連続で1位のほか、欧州も4方面がランクイン。

JTBは訪日中国人旅行者向けに観光情報アプリの提供を開始。観光情報や割引クーポンなどのほか、今後は決済機能、土産物販売、着地型ツアーやレストラン予約など、タビナカの付帯サービスも追加する。

「鉄旅オブザイヤー2015」で、鉄道の仕事体験と地域活性を盛り込んだJTBコーポレートセールス 旅いく推進室の作品がグランプリ。子供の鉄道仕事体験や同伴する大人の感動体験、地域活性を盛り込んだ点が高評価。