博報堂は2021年9月、全国の生活者を対象に「生活者の脱炭素意識&アクション調査」を実施した。前回レポート「意識編」では、生活者は脱炭素への関心や意欲はあるものの、何をすればいいか分からない、情報がないと感じていることが分かったため、今回は「アクション編」として、生活者の脱炭素行動を促進するために効果的な情報やアプロー チを探った。
そのうち、脱炭素につながる行動が増える「メリット」について、「ポイントが貯まるなどの利用メリットがあること」「割引」「価格の安さ」などの金銭的メリットが上位に挙げられた。一方、年代別に見ると、Z世代や女性20~40代では「格好よい・カワイイなど、商品としての魅力があること」が全体よりも10ポイント以上高くなった。
また、サービスの利用意向についての問いでは、「脱炭素に貢献する買物や行動でポイントがもらえる」(65.9%)がトップ。「普段の買い物や移動内容などから自分の生活の CO2排出量がわかる」や「もらったポイントで購入した商品のCO2排出量を実質ゼロにする」など、排出量の見える化に関する項目が続く結果となった。
脱炭素社会に向けて自分でもできそうだと感じる行動では、「ゴミのリサイクル、分別を徹底する」(61.6%) 「電気や水の使いすぎを減らす」(60.8%)で多く、「脱炭素商品の購入」よりも「買うのではなくリペアや再利用する」の割合が高くなった。