日本のオンライン経由の旅行売上げが過去最高、コロナ前を上回る4兆7000億円に、ツートップは「航空」と「宿泊」

市場調査会社ユーロモニターインターナショナルのオンライン消費動向によると、日本における旅行関連のオンライン売上高は2023年、コロナ禍以前を上回り、過去最高の4兆7007億円に達した。2019年の4兆5381億円を上回る規模。コロナ禍による移動制限などにより、一時は1兆6097億円（2021年）まで落ち込んでいた。

同社では、旅行のオンライン購入は引き続き拡大傾向にあると予測しており、2024年は前年比1割増の5兆1681億円と予測している。

このデータは、日本居住者による旅行購買を示すもの。ホテル、航空会社、レンタカーなどの直接購入、OTAや旅行会社、観光アトラクションからの購入が対象で、法人に特化したプラットフォームを通じた法人旅行は除外した。

2023年の日本における旅行関連オンライン売上の内訳を商品項目別に見ると、「宿泊」が最も多く1兆7118億万円、次いで航空（1兆6665億円）、パッケージツアー商品（8392億円）が続いた。

同社のデータによる2023年の日本の旅行関連オンライン購入売上、項目別内訳は以下のとおり。

• 宿泊：1兆7118億5090万円
• 航空券：1兆6665億3060万円
• パッケージツアー商品：8392億0160万円
• 地上交通（鉄道、バス、フェリーなど）：3024億1480万円
• 体験・観光施設（現地ツアー、博物館、テーマパークなど）：1112億4100万円
• その他の旅行商品：381億9100万円
• レンタカー：293億4560万円
• クルーズ：19億7930万円

日本の成長は緩やか

世界全体での旅行を含む物品、サービスのオンライン売上高は、過去6年間でほぼ倍に成長している。一方で、日本の同売上規模はプラス成長ながら伸び率はやや緩やかだ。

同社では日本における旅行関連のオンライン購入売上げは2025年には5兆5413億4760万円、2026年に5兆8828億2380万円、2027年に6兆1733億9340万円、2028年6兆4146億3470万円と予測する。

ユーロモニターのコンサルタント木村幸氏は、海外の主要国と比べて、日本における旅行関連のオンライン売上が比較的、小さいことについて、個人情報保護に対する意識や、人口における高齢者比率が高いことが一因と指摘している。