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片野坂氏は、2019年は新航空機の投入や長距離路線の新規開設のほか、中距離路線就航に向けた本格的な準備にも着手。過去2年にわたり取り組んできた「安全と品質・サービスの総点検」について総仕上げをおこないたいと述べている。

赤坂氏は2019年、経営陣を先頭に安全体制の再構築に臨む方針を表明。信頼の回復・向上に加え、期待を超えた価値提供を目指し、JALグループ全社員一丸となって取り組んでいきたいとの想いを述べた。

JTB代表の髙橋広行氏は、2019年は大規模イベント・MICEを通じて日本独自の魅力を発信する絶好の機会になると予測。地球全体を舞台に、新たな価値創出とそのビジネス化に取り組む考え。

中森氏は2019年、HISグループがもつグローバルネットワークを最大限に活用するための「共創」を積極的に推進。急速に進む従来のビジネスモデルからの変化に対応していきたいとの想いを表明した。

柴田氏は、展開中のサービス「LINEトラベルjp」について、2019年はさらに取り組み内容を充実。旅行会社やOTAなど、業界各社との連携強化を図る考えを示している。

リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏は2019年の展開として、新たな販促プログラムの構想に言及。タビマエからタビアトまでを網羅する旅行体験の満足度向上に努める考えを示した。

髙野氏は、スポーツチームとのスポンサー契約などを含め、海外向けのブランディング強化を積極的に進める考えを表明。今後も宿泊施設と一体となって魅力的な商品開発をおこなうとしている。

石井社長は2019年を展望し、カスタマーサポートの充実、モバイルユーザーの利用増加、エクスペディア・ジャパンにおける国内旅行拡大などの方針に即して、日本市場に合ったサービス提供をさらに充実していく考えを示した。

アダム・ブラウンステイン代表は2019年、「宿泊施設の予約という範囲を超えた旅の総合的な体験」の提供をさらに推進。日本での存在感を一層高めていきたいとしている。

東海林氏は2019年が「大きな変化の出発点」になると予測。来るべき変革を4つのキーワードで読み解き、同社ならではのデジタルテクノロジーを通じて旅行業界をサポートしていきたいとしている。

中里氏は所感のなかで、現在の旅行・航空業界では個人に最適化されたサービスが求められていると説明。新航空流通通信規格（NDC）の活用がその実現のカギになると述べている。

植村氏は旅行・航空業界について、今年もさらなる需要増加が期待できると展望。顧客の声に徹底してこだわったサービスを提供し、顧客満足度ナンバーワンのGDSであり続けたいとしている。

添川氏は所感の中で、2019年は同社が掲げるキーワード「その一歩先へ」を視野に、グローバルな変革に挑戦していきたいとしている。

観光庁の田端長官はこれから展開として、観光産業の基幹産業化に向けた課題解消が重要と言及。インバウンド分野では引き続き地方誘客と消費拡大を推進していきたいとしている。

清野理事長は、今年開催されるラグビーW杯などについて「日本が世界から注目を集める絶好の機会」と表現。海外に向けた日本のブランド力を向上し、地方誘客の促進を強化していく考えを明らかにしている。

日本旅行業協会（JATA）田川会長は、2019年を「チャレンジ＆トライの年」と表現。各種取り組みを通じて新しいツーリズムのカタチを提示。観光産業のリーダー役を務めていきたいとしている。

丸山社長は2019年を迎えるにあたり、同社の経営計画のテーマ「個人旅行事業の再構築と団体旅行事業の拡大・強化」に言及。今後訪れる旅行需要を確実にとらえ、グループ一体となって取り組む考えを示している。

堀坂氏は、総合旅行会社がおこなうべきことは「安心・安全への取り組み」や「上質な旅の提案」にあると強調。同社のテーマである「マーケット・イン」の精神をさらに磨き上げ、ビジネスモデルをさらに進化していきたいと語っている。

江利川氏は2019年を「転換の年」と表現。日本における大きなイベントや旅行業界のパラダイム転換も視野に「ジャンプスタート」をおこない、変革と創造を実践していきたいと述べている。

ANAセールスの宮川代表は2019年の取り組みとして、構造改革に伴う商品開発強化を実現。新たに立ち上げたグループブランド「ANA Traveler's」を通じ、新たな価値ある旅づくりに挑戦していきたいとしている。