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孔氏はコロナ禍でも、サービス展開を迷わず強化したことを説明。多くの事業者との連携が実現したのは、各社の市場復帰への高い期待感と強い信念があったからと、観光事業者の顧客価値最大化をサポートしていく決意を示した。

毛塚氏は、感染症の拡大で人の移動の仕方が変わり、旅行計画時に必要な情報に変化が生じたと指摘。新たな価値基準を提案して旅行者のニーズに対応するとしている。

ダイクス氏は未曽有の年となった2020年を振り返り、困難な状況でも今年、そしてその先の旅行業界の未来を考える機会となったと言及。今後も、パートナー施設の復興とビジネスの成功を、強力にサポートするとしている。

ボーラ氏は東京五輪を控える2021年は、未知の世界が広がるステージになる年と展望。日本のユーザーのニーズにあったサービスと、魅力的な旅行体験の提供に鋭意努力するとしている。

米田氏は、近畿日本ツーリスト、クラブツーリズム、KNTコーポレートビジネスの各事業会社やコスト構造の抜本的な構造改革を実施。これにより、自らの専門性を磨き、市場の変化に即応できる唯一無二の存在を目指すとしている。

江利川氏は2021年、東京五輪開催にあわせ、安全安心な海外旅行と訪日旅行を業界一丸で実現することに意欲を示した。世界中で国際交流が制限された中、安全安心な旅の実現によって、日本が主体的に「世界の開国」をリードできるとの信念も述べた。

高橋氏はANAグループの事業再編を控える今年、グループの「安心と信頼の品質」にさらに磨きをかけ、新しい価値ある旅づくりに挑戦するとしている。

坂巻会長は、コロナ禍で観光の役割が改めて認識されたとの考えを表明。東京五輪を、国際交流再開のきっかけとすべく取り組み、新しい旅のスタイルを事業者と旅行者が一体となって作り上げていくべきと述べた。

大畑会長は、ツアーオペレーター業界として今後の観光業のあり方を再検証すべき時との考えを提示。日本政府にも、日本人の海外旅行を支えてきた同業界の現状理解と大胆な政策遂行を要望するメッセージを発している。

アメリカン航空 アジア・太平洋地区副社長 シェーン・ホッジス氏が2020年を迎えるにあたって年頭所感を発表した。

竹村氏は2020年も旅行業界の発展に最大限貢献すると述べ、「アマデウス・ONE TEAM」でより良い技術の追求とニーズに応える提案をしていくと述べている。

2020年を迎え、旅行・観光関連の各社トップが年頭所感や新年の挨拶として今年の方針や決意を公開。各組織・企業が示す方針を整理してみた。

片野坂氏は2020年、東京五輪、羽田増枠でマーケットを盛り上ていく意欲と同時に、旅客需要や国際貿易の動向変化を踏まえて正念場の年とも表現。「人」にこだわり、「安全」を守って取り組む意志を述べている。

蘇氏は2020年を「スポーツの年になる」と予測。東京五輪の観戦客のほか、2022年の北京冬期大会に向けて中国で盛り上がる冬スポーツ需要を日本の地方へ送客するなど、スポーツ・インバウンドを強化する意欲を示している。

JTB代表の髙橋広行氏は、公式パートナーを務める東京五輪への意気込みと同時に、双方向交流を増加させる意欲を強調。第三の創業と位置付ける経営改革も一層推進させる意志も表明。

観光庁の田端長官は訪日4000万人達成への総仕上げの年として、各種取組をより一層推進する意思を表明。「住んでよし、訪れてよし」の観光地域づくりや、アウトバウンド促進、観光産業の基幹産業化に向けた課題解消の取り組みにも言及。

清野理事長は今年の東京五輪を「世界中から注目を集める好機」とし、日本各地の魅力の掘り起こしを強化。訪日4000万人の達成と「観光先進国」の実現に向け、訪日市場の裾野を拡大させる「全方位型」プロモーションに取り組むとしている。

北原氏は「宿泊業が生き残るための道とは？」をテーマに年頭所感を発表。技術革新が繰り返される時代におけるアナログとデジタルの双方の重要性に言及、デジタルトランスフォーメーションでは、消費者目線で信頼を勝ち得ることが必須条件とした。

日本旅行業協会（JATA）田川会長は、2020年を「交流新時代の幕開け」と表現。観光産業の社会的責任にも触れ、SDGｓの達成や災害復興、平和実現への貢献などで新時代をリードしていくとしている。

中森氏は五輪イヤーの2020年、訪日旅行で現地法人による日本の魅力発信を強化。旅行会社の送客力とホテル事業を通じた地域活性化に意欲を示した。また、改めて旅の感動を伝える旅行会社の役割にも言及している。