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佐野氏は、グローバルWiFiや送迎ビジネスなど旅行関連各事業で、同社ならではのビジネスモデルへの進化を目指し、顧客の価値体験の向上を目指す方針を説明。新しいサービスの創り手となる意欲も。

牧野氏は、月間4.6億人が訪問する世界で最も利用される旅行サービスになったと説明。その上で、創業20周年の今年は環境やニーズが変化するなかで改めてサービスの位置づけを明確にし、引き続き利用される旅行サービスとして改善に取り組む方針を示した。

イーサン氏は日本の地方をイノベーションで活性化できる喜びを述べた。2020年は日本の良さを世界にアピールすることに向け、国内パートナーとのさらなる連携を目指すとしている。

髙野氏は、2020年は旅行市場の継続的な拡大が見込まれるとし、来年以降に向けた持続的な成長の基盤づくりに取り組む考えを表明。付加価値創出に尽力し、中期的なブランド力向上を図るとしている。

津留崎氏は2020年も「Yahoo!トラベル」「一休.com」を通じた宿泊施設への送客最大化に邁進する意思を表明。「Yahoo!プレミアム」会員等の優遇施策のほか、「PayPay」も最大限に活用していく方針を示している。

リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏は2020年も、国内総旅行回数の増加に取り組む意志を強調。宿泊施設・地域のパートナーとして、旅行業界に貢献していく思いを示した。

エクスペディアホールディングス代表取締役のダイクス氏は、2020年を大きな節目とし、新たな時代に向けた取り組みに言及。ストレスや煩わしさを感じさせないサービスを、旅行者とパートナーの双方に提供する方針を示した。

ブラウンステイン代表は2020年を大きな変動が予測される年と展望。「コネクテッド・トリップ」に取り組むグローバルの戦略に触れつつ、日本では「新たなステージへ挑戦していく1年となる」と述べている。

赤坂氏はオリンピック開催や同社の国際線の大幅拡張、LCC運航開始となる2020年を大きな変化の年とし、期待を超えた価値提供に向け、グループ全社員一丸となって一便一便の安全運航を第一に取り組んでいくとの思いを述べた。

米田社長は2020年を迎えるにあたり、引き続き近畿日本ツーリストとクラブツーリズムの2つのブランド力をいかした事業推進を強調。旅行者の思いに応え、誰もが旅を楽しめる社会の実現に貢献したいとしている。

堀坂氏は創業115周年となる2020年は、チャレンジの年と表現。環境変化に対応した最適化を図り、グループの総力を挙げて「リアル・エージェント」の持続的な未来へ踏み出す年にする意欲を示している。

ANAセールスの宮川社長は、東京五輪や5G本格運用、羽田国際線拡張となる2020年を大きなエポックの年と表現。店頭対応の料金変動型商品や羽田新規路線便の商品など、旅行者に寄り添う新たなサービス開発に意欲を示している。

江利川氏は今年を、2010年代までとは大きく異なる新たな時代と社会構造のスタートラインと表現。旅行業界にはチャンスと同時に大きなビジネス変革が訪れるとし、社員とともに「覚悟と備え」を持って歩む意志を示した。

東海林氏は2020年、日本の旅行業界が活況となる出発年になることを祈願。デジタルトランスフォーメーションが本格化する中で、旅行会社の顧客のニーズに応えられるテクノロジーパートナーを目指すとしている。

植村氏は2020年に創立30周年を迎える謝意を表明。新たな時代にNDCへの対応強化とグローバルGDSのセーバー社との関係強化を行ない、和製GDSとして総合力で旅行業界の活性化に貢献するとしている。

毛塚氏は2020年、「ナビゲーション技術との統合」をテーマに、より有益な旅行体験の提供に取り組む方針。移動を起点に地方誘客や観光資源の開発支援も行ない、業界全体の活性化に貢献したいとしている。

津留崎氏は2019年も「Yahoo!トラベル」「一休. com」を通じ、宿泊施設への送客最大化に邁進していくとの想いを表明。「Yahoo!トラベル」で予定されるプレミアム会員向け優遇施策のほか、多数の新たな取り組みを積極的に展開していく意欲を示している。

エクスペディア・ホールディングス日本代表ダイクス氏は、今後「2021年までに提携宿泊施設数を倍増する」目標に向けて日本全国の提携宿泊施設ポートフォリオの拡大に尽力。テクノロジーとインテリジェンスの提供元としても、旅行業界を牽引する存在でありたいとの思いを綴っている。

竹村氏は、同社のミッションを「未来の旅行をかたちづくること」と表現。様々なソリューションを通じて多様化する旅行者のニーズに応えると同時に、あらゆる旅行関連事業の成功を目指していきたいと述べている。

時代やトレンドを読むヒントが詰まっている企業トップの年頭所感。東京オリンピックを目前に控え、インバウンドのさらなる強化、タビナカ観光の充実など、基幹産業化に向けた決意が多く聞かれた。各社の決意を一覧。