京都市観光協会（DMO KYOTO）は、2021年8月の市内100ホテルにおける宿泊客数をまとめた。それによると、日本人延べ宿泊客数は前年同月比30.4%増。DMO KYOTOでは、「まん延防止等重点措置」が適用（8/2～8/19）、4回目の緊急事態宣言（8/20～9/30）が発出されたものの、感染症対策やワクチン接種が進んだことや、自粛疲れなどによって、前年同月よりは宿泊客が増加したと分析している。コロナ前であった2019年同月との比較では20.6％減。
一方、外国人延べ宿泊客数は、同67.8%増。前々年比99.6%減となり、ほぼ17ヶ月にわたって外国人観光客がゼロの状況が続いた。
客室稼働率は、前年同月の3.4ポイント増の26.8%となったものの、前々年同月の83.3%からは56.6ポイント減となり、国内他都市と比較しても低い水準となった。また、市内主要旅館の稼働率は9.0%で、前年同月の15.9％から6.9ポイント減。前月の23.5%からも14.5ポイントの大幅減となった。8月に入り感染拡大や緊急事態宣言の影響を受けやすい修学旅行等の団体旅行がキャンセル・延期となったことが主な要因。
平均客室単価は9030円で、前年同月の1万539円からは14.3%減少した。
報道資料より紅葉シーズンの11月から急回復か
DMO KYOTOは、8月時点での、9月と10月の客室稼働率予測値（緊急事態宣言下の予約状況をもとにした予測）は10％前半で推移する見込みだが、紅葉シーズンに入る11月の客室稼働率予測値は22.7％までの回復を見込み、今後の行動規制緩和などによって、直前に宿泊予約が殺到し、大幅に数値が上向く可能性もあるとしている。
また、京都市内宿泊施設の客室販売価格は、緊急事態宣言が解除される予定の10月から紅葉シーズンにかけて、ほぼすべての宿泊日で前年同月の販売価格よりもやや高くなっている。
観光マーケティング実務スタッフ（旅行好き大歓迎！）【株式会社マーケティング・ボイス】
