コラム

コロナ禍の勢いが止まらないいま、観光事業者には「レスポンシブル・ツーリズム」の発想を用いて、観光集客の手法を根本的に切り替えることが求められる――。観光政策研究者の山田雄一氏による最新コラム。

全国的に移動自粛が要請されつつあるいま、デジタル＆ネットを使って観光の魅力を伝えるには？　観光政策研究者の山田雄一氏が3つのアイデアを解説。

ポスト・コロナの観光で柱となる考え方は？　観光政策者の山田雄一氏が「国民の福祉の向上への回帰」「関係人口の制度化」などの観点から解説。

現状を生き抜いて「ポスト・コロナ」に対応するには何が重要か？　観光政策研究者の山田雄一氏が、国内DMOに向けて、2020年度の事業計画の考え方を提言。

観光政策研究者、山田雄一氏によるコラム記事。今回は、「コロナ収束後」の需要喚起策について、国内旅行市場の回復シナリオを中心に検討。「3つの課題」も提起。

新型コロナの影響による「喪失市場規模」の最新値は約7.8兆円との試算に。観光政策研究者の山田雄一氏が、この数字が意味することやこれから「覚悟」をもって対峙しなければならないことを解説。

新型コロナの波が押し寄せるなか、観光産業の規模縮小はどれほどか、どこまで改善を期待できるのか――？　観光政策研究者の山田雄一氏が独自推計をまとめた。

新型コロナが観光産業にもたらすネガティブインパクトに対抗する措置とは？　観光政策研究者の山田雄一氏が、「旅行減税」を提案。

新型コロナの感染拡大で、失速する観光産業の「立て直し」はいつになるか？　観光政策研究者の山田雄一氏がその時期に向けた戦略を考察。

新型コロナウイルスが世界のホテル産業界に及ぼすインパクトは？　中国や周辺地域のなどから、需要回復までの道筋を考えてみた。

新型コロナの感染拡大で、状況悪化の一途をたどる観光産業。いま関係者が検討すべきことについて、観光政策研究者の山田雄一氏が緊急提言をまとめた。

DMOコンサルタントの丸山芳子氏によるコラム。今回は米国DMO幹部の間で定評がある人材育成プログラムCDMEについて、取得メリットや人気の理由をまとめた。

DMOコンサルタント 丸山芳子氏によるコラム。今回は、2019年上期に国連世界観光機関（UNWTO）本部で業務をおこなった経験から、UNWTOが考えるDMOのあり方について紹介。

旅行の決済分野には、様々な新しい潮流が生まれ、決済というものの定義が大きく塗り替えられつつある。2020年、この流れはどうなるのか。4つのトレンドを予測してみた。

先ごろ行われた選挙により、英国が2020年1月31日までにEUを離脱することは、ほぼ確実となった。その後、英国の旅行・観光産業にはどのようなシナリオが待っているのかを分析した外電コラム。

訪日客数の減少は「減退期」の到来ととらえるべきなのか？　観光政策研究者の山田雄一氏がその動向の捉え方や対応策について分析するコラム。

グーグルがこの先に目指す「スーパーアプリ」はどのようなものか。デジタル世界のゲートキーパー（門番）になった同社のシナリオをひもとく外電コラム。

DMOコンサルタント丸山芳子氏が、2019年6月開催された欧州のDMO協会である、ヨーロピアン・シティ・マーケティングの年次総会に参加。基調講演や分科会を取材した。

DMOコンサルタント 丸山芳子氏によるコラム。今回は、2019年DI年次総会で話題になった議題の中から、DMOが地域事業者を育成する仕組みづくりに優れるNY、アルバータの事例を紹介。

【秋本俊二のエアライン・レポート】国内ローカル航空の小型プロペラ機で行く旅を紹介するコラム。後編は、日本エアコミューターや日本トランスオーシャン航空、琉球エアーコミューターを使った奄美群島や、沖縄の離島のフライトに焦点を当てた。