航空

ピーチ・アビエーションは、2018年度中に札幌の新千歳空港を拠点空港化することを発表。札幌発着の国内・国際線を複数運航するほか、道内路線および道内の他空港からの路線展開も見込む。

デルタ航空が新ユニフォームを発表。2018年より、客室乗務員や空港の地上スタッフ、整備スタッフなど世界中の6万人以上が着用予定。

日本航空（JL）は2016年10月18日より、日本／欧州路線でブリティッシュ・エアウェイズ（BA）、フィンエアー（AY）、イベリア航空（IB）と共同事業を開始。

スカンジナビア航空（SAS）が2016年10月18日から、制服のデザインをリニューアル。パイロットや客室乗務員など約8000名が対象。

国土交通省が国内航空会社に対し、サムソン電子社製のスマートフォン「ギャラクシーノート7（Galaxy Note 7）」の航空機持ち込みを全面禁止とする指示を発出。同スマホの発火事案を受けた追加的措置。

フィンランド航空とカタール航空がコードシェア運航で契約を締結。両社のヘルシンキ／ドーハ線のほか、ヘルシンキ及びドーハ以遠の対象路線でも実施。

日本航空（JAL）と全日空（ANA）の両社が2016年10月14日、「東京2020大会」エンブレムの特別塗装機を就航。東京2020オリンピック・パラリンピックに向け、”心をひとつに"して機運を高めていく。

ANAのマイルが貯まるスマートフォン「ANA Phone」が誕生。ソフトバンクとの協業で、2年間で最大3万4400マイルを加算。

全日空（NH）と日本航空（JL）が、2017年1月31日までの国際線発券分について、引き続き燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）を廃止することを発表。

国土交通省の発表によると、2016年4～6月の本邦11社の平均遅延率は8.95％で前年同期よりも1.9ポイント悪化。出発予定時刻よりも15分を超えて出発した便が対象。

国土交通省の発表によると、2016年4～6月の本邦11社の平均欠航率は1.44％で前年同期よりも0.62ポイント悪化。各社の比較グラフを記載。

フィンエアーは2017年夏期スケジュールで、成田／ヘルシンキ線を週4便増便。現行の1日1便とあわせ、週11便で運航する。機材はA350型機を使用。

アマデウス・ジャパンが2016年10月と11月の2カ月にわたり、韓国のLCCジンエアー（LJ）と共同キャンペーンを実施。対象は東日本地区の旅行会社。

国土交通省が、2016年9月30日に福岡空港で発生した事案で全日空に厳重注意。搭乗手続き未了旅客の搭乗と定員超過状態での運航開始を受け。

国土交通省が発表した第39回国際民間航空機関（ICAO）総会の審議結果によると、温室効果ガス排出削減制度への参加が決定。継続して主要理事国にも選出。

AIRDOがLINEを利用した搭乗サービスを開始へ。公式アカウントの友だち登録で、トーク画面上でQRコードの受取りが可能に。空港の保安検査場に直接向かうことができる。

エールフランス航空はパリ発の長距離フライトで実施しているエコノミークラスとプレミアム・エコノミークラス限定の有料ミールサービスを、日本発フライトでも開始。リピーターの多い日本人に対応。

ANAの2016年8月の旅客実績が発表。国際線は7.1％増の82万6996人で、利用率が81.2％と8割台に。国内線も2.1％増の383万9799人で利用率が上期初の7割台になった。

エティハド航空とTUIの両グループが、欧州のレジャーエアライングループの構築に向け協議中。実現すれば3か国から直行便を運航。

エア・カナダ（AC）がこのほど、エア・カナダ・ルージュでの中部／バンクーバー直行便就航計画を発表。同社社長兼CEOカリン・ロヴィネスク氏とワイス貴代日本支社長に、今回の就航の狙いと背景を聞いた。