検索タグ "アプリ"

アップアニーが発表した「2017年アプリ市場総括レポート」によると、世界のアプリ消費支出額は約860億ドル（約9兆4600億円）。中国、米国について日本は3位に。

多言語音声対応の旅行ガイドアプリ「Pokke（ポッケ）」を運営するMEBUKU（メブク）社がこのほど、数千万円の資金調達を実施。今後、開発体制強化やコンテンツ拡充を進める。

早稲田大学大学院創造理工学研究科が、新宿区・戸山地区の商店街振興活動に取り組む。研究室が開発したアプリを利用し、来訪者の誘導や購買につなげる。

訪日客向けアプリサービスの「WAmazing」がLCCバニラエアと初の共同キャンペーン。台湾・香港の訪日客の相互利用を促進。

東急グループがインバウンド向けアプリサービス「WAmazing」と連携。2018年1月15日から静岡県・東伊豆エリアと長野県・上田エリアでテストマーケティングを実施。

フィンランド政府観光局が、専用アプリを使ってARサンタクロースを出現されるプロジェクトを開始。地元企業とのコラボで展開中。

ナビタイムが旅行プランの作成や予約ができるアプリで、観光モデルプランを追加。チャットボットによる回答も開始。

中国ソーシャルアプリ「WeChat」が豪州政府観光局、英国政府観光庁、ドバイ政府観光局と提携。中国市場向けに観光情報を発信。

北海道の新千歳空港は、中国のモバイル決済アプリ「WeChat Pay」を中国人向け決済サービスとして全面的に導入。世界で初めて「旗艦空港」の称号を取得した。

大阪梅田・福島地区の回遊プロジェクトとして、街歩きナゾトキ「大阪ナゾ道中」を2018年1月12日にリリース。大阪の街を舞台に「地元のお祭り」や「地元の文化」にまつわる事柄をナゾトキゲームとしてコンテンツ化。

東京メトロがバーチャル旅行のアプリを公開。通勤・通学の距離に応じて国内外の旅行気分を提供。

東京メトロは2017年12月から公式アプリでトイレの空室状況を提供するサービスを実験的に行う。空室状況の提供に対するニーズの有無を把握。

観光庁の外国人向け災害情報アプリ、ナビタイムジャパンなどの訪日アプリへの情報提供を開始

岡山県倉敷市で「マンホールサミット」開催。最近のマンホールブームにあわせ、AIがユーザにあったおすすめスポットを提案するアプリ「Deaps」が特別企画を実施。

ヘルスケア事業などをおこなうサーティーフォーが訪日外国人や在留外国人向けの医療相談アプリ「UrDoc（ユアドク）」を発表。2018年1月にα版リリースする。

京都市は，ピコ太郎とのコラボレーションによる京都市公式アプリ「Hello KYOTO」と京都市営地下鉄深夜便「コトキンライナー」のポスターキャンペーンを開始。

中国最大のクチコミ投稿アプリ「大衆点評」が百貨店「松屋銀座」と連携。日本国内での中国人観光客の誘客支援を強化。

ユナイテッド航空(UA)が自社アプリを強化。全日空(NH)をはじめパートナー航空会社19社との乗継便の搭乗券をスマートフォンで受け取り可能に。

東京23区と三鷹市、武蔵野市を営業区域とするタクシー、帝都自動車交通が、自社配車アプリと米国イエローキャブ配車アプリ「ARRO」とリンクサービスを開始。

マイナビが中国語圏の訪日旅行者向けアプリ「暢遊（ちんゆう）日本」に「クローク予約機能」とチャット形式の「観光サポート機能」を追加。