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ジャストシステムによる調査で、1日あたりの利用時間が長いアプリは「ゲームアプリ」。増加が顕著なのは「動画アプリ」で、2年前の1.4倍に拡大。

ヤフーが地図アプリにAR（拡張現実）活用のナビゲーション導入。画面に映し出した実際の景色に、ルートを示す看板や矢印を重ねて表示し、立体的に案内。

スマホにインストールしたアプリの数は1ユーザーあたり平均82.4個。そのうち実際に利用するアプリは約2割。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングと立教大学、フラーが実データを元に調査。

JTB は、ナビタイムジャパンと日本マイクロソフトとの共同で訪日外国人旅行者向けスマートフォンアプリ「JAPAN Trip Navigator」の提供を開始。AIを活用したAssitant機能で「寄り添うサービス」を実現。今後はタビナカサービスの拡充も。

グーグルがこのほど、ホテルや航空券検索のモバイル対応強化を発表。狭い画面でも検索や予約をしやすいように機能を拡充していく方針を明らかにした。

スターアライアンスは、アクセンチュアと共同でデジタルサービス・プラットフォーム(DSP)を開発、加盟航空会社間のデータ共有が可能に。

旅行関連テクノロジー会社のセーバーが、海外出張時の危機管理や企業側の管理業務を支援するソリューション「セーフポイント」を国内向けに本格展開。

今年の夏、地球に大接近する火星を観察する際に役立つ専用無料アプリ「Mars Book（マーズブック）」がリリース。観察用だけでなく宇宙の学習用ツールとしても利用可能。

医療相談アプリ「UrDoc（ユアドク）」が2018年2月より、α版を使った実証実験を開始。春の正式リリースに向けてサービスの満足度向上を目指す。

「WAmazing」が日本空港ビルデングと業務提携し、羽田空港でのサービスを開始。アプリ内に羽田空港専用ページを開設、SIMカード受取端末機の運用を国際線旅客ターミナルで開始する。

ナビタイムジャパンが同社のスマホアプリで日本全国すべての路線バス情報に対応。ルート検索が可能なバス会社は515社。

アップアニーが発表した「2017年アプリ市場総括レポート」によると、世界のアプリ消費支出額は約860億ドル（約9兆4600億円）。中国、米国について日本は3位に。

多言語音声対応の旅行ガイドアプリ「Pokke（ポッケ）」を運営するMEBUKU（メブク）社がこのほど、数千万円の資金調達を実施。今後、開発体制強化やコンテンツ拡充を進める。

早稲田大学大学院創造理工学研究科が、新宿区・戸山地区の商店街振興活動に取り組む。研究室が開発したアプリを利用し、来訪者の誘導や購買につなげる。

訪日客向けアプリサービスの「WAmazing」がLCCバニラエアと初の共同キャンペーン。台湾・香港の訪日客の相互利用を促進。

東急グループがインバウンド向けアプリサービス「WAmazing」と連携。2018年1月15日から静岡県・東伊豆エリアと長野県・上田エリアでテストマーケティングを実施。

フィンランド政府観光局が、専用アプリを使ってARサンタクロースを出現されるプロジェクトを開始。地元企業とのコラボで展開中。

ナビタイムが旅行プランの作成や予約ができるアプリで、観光モデルプランを追加。チャットボットによる回答も開始。

中国ソーシャルアプリ「WeChat」が豪州政府観光局、英国政府観光庁、ドバイ政府観光局と提携。中国市場向けに観光情報を発信。

北海道の新千歳空港は、中国のモバイル決済アプリ「WeChat Pay」を中国人向け決済サービスとして全面的に導入。世界で初めて「旗艦空港」の称号を取得した。