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2018年のデジタルマーケティング動向はどうなるか。英マーケティング企業が「7つの予言」を提示。デジタル広告や企業サイト、アプリなどの姿を展望するコラム。

大阪観光局とHIS傘下のインバウンド旅行会社が連携。中国や韓国、東南アジアの集客強化と観光施設のIT化を推進。

せとうちDMOが訪日インバウンド向けの新ウェブサイトを開設。宿泊や体験のワンストップ予約から世界水準のデジタルマーケティングを行なうデータ収集・分析も。

フィンエアーが子連れ家族向け施策でムーミンとコラボ。旅の始まりから終わりまで、様々なシーンで登場。

ロッテ免税店の銀座店が日本人向けのマーケティングを強化。出国予定30日以内の日本人客へ来店促進を行なうほか、日本ブランドの比率も拡充。

日本ユニシスと松江市、日本郵便がARを活用した動画が動く年賀状を制作、販売。松江歴史博物館で新たな観光地アピールとして。

iVacationが大阪の民泊運営サポート事業をおこなうVSbiasと大阪府の民泊関連サービスで提携。アプリを介して多言語対応コンシェルジュ機能などを提供

GfKによる国家ブランド指数ランキングで、昨年1位だった米国は6位に低下し、ドイツが1位に。日本は7位から4位に上昇。

アサツーディ・ケイがシニア層の意識調査で、11の新シニア層を分類。新たなタイプ、オタク＋アクティブの「オタクティブシニア層」に注目。

台湾拠点のエイピアが「アジア太平洋地域版クロス・デバイス利用動向調査」を実施。日本の消費者はクロス・デバイス志向が強い傾向が明らかに。

中国最大のクチコミ投稿アプリ「大衆点評」が百貨店「松屋銀座」と連携。日本国内での中国人観光客の誘客支援を強化。

SNSの週1回以上の利用者のうち38.2%が、ECサイト運営主からのSNS投稿をきっかけに商品を購入した経験。インスタグラム利用者47.6%が商品購入ボタンがあれば「使ってみたい」。ジャストシステム調査

パソナグループが地方自治体や地方企業に対する取り組みを強化。首都圏での広報機能に加え、商品の販売促進、企業誘致活動などの支援も開始。

ぐるなびが、台湾で現地レストランとともに開催する日本食イベントで、東京観光促進をアピール。東京都と東京観光財団とのジョイントプロモーションの一環で。

カナダ観光局が日本市場向けに「インスタ映え」する体験を訴求へ。滞在時間を伸ばす取り組みの一環で。

マピオンが無料で掲載できるデジタル観光マップを開始。情報掲載をする自治体500者の登録を目指す。

星野リゾートがクラブツーリズムと連携企画。若者の需要喚起プロジェクトで、「初めての旅館体験」を往復送迎バス付で提供。

日本政府観光局（JNTO）が、訪日インバウンド事業でデジタルマーケティング強化。

ICT総研の2017年度SNS利用動向に関する調査結果によると、最もサービス利用率が高かったのはLINEで76.9%。満足度もLINEで77.9ポイント。次いでインスタグラムが僅差で77.7ポイントに。

国土交通省が、過去2年分の訪日外国人流動データ（FF-Data）を公表。国籍や利用交通機関、周遊ルート、泊数などが把握可能。