検索タグ "訪日プロモーション"
そごう横浜店、訪日客向けプロモーションを実施、2024年4~7月の免税売上げは前年比4倍に
「そごう横浜店」が2024年8月、インバウンド向けのプロモーションを実施。今年4~7月の免税売上が前年同期の約4倍となるなど訪日客の売り上げ好調。
中国・上海で北海道と熊本県の共催プロモーション、半導体つながりで観光促進、行楽ジャパン社が支援
訪日中国人向けメディアの行楽ジャパンは、北海道上海事務所および熊本上海事務所の共催プロモーション「北海道・熊本 満喫フェア」のオープニングイベントの運営を支援。訪日リピーターでフォロワー約300人が参加。
島根県、大阪万博に向けてインバウンド誘客、関西エリアで情報発信強化、ホテルスタッフ向けに視察ツアーも
島根県は、大阪・関西万博をきっかけに関西地域へ訪れる外国人観光客に向けて、島根県への誘客を目的とするプロモーションを展開。プロモーションサイトを開設。関西エリアのホテルスタッフ向けに視察ツアーも。
伊豆急、台北メトロと相互誘客で協定、旅好き女子を台湾へ誘うPR列車を運行開始
伊豆急と台北メトロが相互誘客へ。伊豆急行で台湾PRする電車の運行を開始。
日本政府観光局ら、パリで「日仏観光イベント」開催、日本の地方の魅力をアピール
日本政府観光局(JNTO)と観光庁は、2024年5月2日にフランス・パリで「日仏観光イベント」を開催。農林水産省、文化庁、内閣官房国際博覧会推進本部事務局などとともにオールジャパンで日本の魅力をアピールし訪日旅行を呼びかけた。
日本政府観光局、2024年度の重点施策は訪日客の「地方誘客」、アジア10市場向けに大規模キャンペーン
日本政府観光局(JNTO)は、2024年度は特に地方誘客に注力する方針。戦略的訪日マーケティングや関係省庁などとの連携を強化し、地方の情報を海外に発信。地方への国際会議を誘致も。
メタバースとARで観光都市「東京」の街並みを公開、観光情報も提供、交流プラットフォームとして
東京都がメタバースとARを活用したプロモーションを開始。メタバースワールドとARが楽しめるウェブアプリで構成する交流プラットフォームを公開。
香港で国際旅行展示会(ITE)、BtoBとBtoCに訪日旅行をアピールする機会に、6月13~16日開催(PR)
(PR)香港で2024年6月13~16日、旅行展示会「香港国際旅行展示会(ITE)」が開催される。香港からの訪日外客数は急回復しており、ITEへの出展は、香港や中国南部からの日本へのインバウンド誘致の近道となりそうだ。
日本商工会議所、都内の展示会で地域の逸品アピール、国内外に地域発の食・旅・技を紹介
日本商工会議所は2月6~8日に国内外に向けて地域の逸品をアピールする共同展示会「feel NIPPON春 2024」を展開する。まだ広く知られていない地域発の食や旅、技の逸品を紹介。
日本政府観光局、インバウンドで地方誘客を強化、アジア市場ではOTAとの共同広告、「万博+観光」ではサステナブル観光を訴求
日本政府観光局(JNTO)は、訪日外国人客の地方誘客の施策をさらに強化。アジア市場ではライトリピーターをターゲットに、OTAと連携した取り組みを展開。「万博+観光」の推進では日本各地のサステナブル・ツーリズムと連動する。
ANA、中国からの訪日客を拡大へ、大手OTAと戦略的提携、ANA専門店の開設、会員プログラムの連携など
ANAは、トリップ・ドットコム・グループと中国からの訪日旅行拡大に向けた戦略的提携を締結。ANA専門店(旗艦店)を開設するとともに、LIVEコマースを実施する。
日本政府観光局、大阪万博の特設サイトを公開、インバウンド向けに多言語で、地方誘客を促進
日本政府観光局が大阪・関西万博の特設サイトを開設。万博のテーマと連動し、日本各地のサステナブル・ツーリズムを旅行者と地域住民の交流拡大の観点から発信していく。
アドベンチャートラベルで挙がった「ガイドの英語」の課題、英語力そのものでなく、ストーリーの語りを ―日本政府観光局
日本政府観光局(JNTO)は、定例のメディアブリーフイングで、「アドベンチャー・トラベル・ワールド・サミット2023(ATWS2023)」での活動報告を行なった。このほか、オーバーツーリズム対策の取り組みも説明。
訪日インバウンドの「最後のブルーオーシャン」、富裕層だらけの中東から旅行者を呼び込むポイントを日本政府観光局ドバイ事務所長に聞いてきた
日本政府観光局は、ドバイ事務所所長の小林大祐氏は、富裕層旅行者の誘客で中東は「最後のブルーオーシャン」と話す。中東地域からの訪日客を増やしていくために必要なことを聞いた。
朝日放送グループら、中国訪日客向けにスマートトラベルを喚起、体験動画やモニターツアーをSNS発信
朝日放送グループホールディングスとAirporter、関西イノベーションセンターは中国訪日旅行客向けにSNSプロモーションの実証実験。手荷物当日配送など様々なサービスを体験してもらい、スマートトラベルを喚起。
日本旅行業協会、インバウンド受入拡大へ観光事業者や自治体に意識調査、復興へのロードマップ策定へ
日本旅行業協会が国内観光産業事業者や自治体、DMOらに対して「インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」を実施。知見を踏まえ、復興に向けたロードマップ作成を目指す。
日本政府観光局がインバウンド回復の動向を分析、課題は航空直行便の復活と地方誘客、3つの柱でマーケティング推進
日本政府観光局(JNTO)理事の中山理映子氏は、メディアブリーフィングでインバウンド市場の最新動向と新たに策定した「訪日マーケティング戦略」について説明。訪日の課題は直行便の回復と地方への誘客との認識を示す。
中国OTA「フリギー」と大阪観光局が戦略協定、中国人客の誘致へ、共同で商品開発やKOLライブ配信など
中国のOTA「Fliggy(フリギー)」と大阪観光局は、中国人観光客誘致に向けた戦略協定を締結。旅行商品の共同開発や中国人観光客誘致に向けたKOLによるライブ配信で協業。
茨城県が過去最大予算で挑んだインバウンド誘客、自治体ながら「営業」専属部署を設置、その背景と狙いを担当者に聞いた
茨城県が台湾に過去最大5億円の予算を投じ、大規模キャンペーンを展開。その狙いと2023年の方針を聞いた。
日本政府観光局、訪日客の本格回復へ取組みを加速、国際線の復便・誘致、消費額重視で「北欧」を新たな重点市場に
日本政府観光局(JNTO)は、2023年度の主な取組みを発表。特別な体験をSNS やウェブサイト、広告・広報などで発信。北欧地域を新たに重点市場化し、アドベンチャートラベルや万博の情報発信も。