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2021年を迎え、旅行・観光関連の各社トップが年頭所感や新年の挨拶として今年の方針や決意を表明。各組織・企業が示す方針を整理してみた。

JTB社長の山北氏は、コロナ感染拡大に伴う人々の変化を踏まえ、新しい交流時代を切り拓くための新たな取り組みに挑戦していく意欲を示した。

阪急交通社社長の酒井氏は年頭所感で、2021年はDXの象徴的な年になると明言。新たな価値提供を行い、安心安全を担保した旅行商品を提供できる環境を整える大事な年であると述べた。

片野坂氏はコロナ禍に見舞われた2020年を、「人の力に支えられた年」と回顧。2021年は、「安全」を第一に、再び成長軌道に戻す年にしていく決意を述べている。

蒲生長官は年頭所感で、先ごろ策定した「感染拡大防止と観光需要回復のための政策プラン」に言及。GoToトラベル事業の延長やホテル、旅館、観光街等の再生、インバウンドの段階的復活などの5つを柱に、観光回復へ政府一丸で取り組むことを表明した。

清野氏は、国際交流の再開時に向けて努力をする業界関係者への敬意を表明。22か所の海外拠点を生かしたプロモーション活動に努め、コロナからの復活と東京五輪の開催に向け、オールジャパン体制で取り組む意欲を示した。

浜野氏は年頭所感のなかで、2021年を「試練の年」「回復の年」と表現。コロナ後に力強く踏み出すため、目前の解決すべき問題に取り組んでいることを説明し、「人智を尽くして新しい年に立ち向かおう」と呼び掛けている。

堀坂氏は新しい生活様式下で、コロナ以前からの大きな変化が押し寄せていると指摘。2021年は、従来の旅行業の範疇を超えた新たな事業展開などドラスティックな構造改革を進め、未来へ続く企業へと前進する決意を述べた。

HIS中森氏はコロナによる深刻な状況が継続しているとの実感を述べながらも、危機を乗り越えることが原動力となると言及。様々な変化を受け入れながら、新たな形を形成する年になると展望した。

楽天トラベル事業事業長の髙野氏は、コロナ禍に見舞われた観光産業が一刻も早く回復するよう、宿泊施設や業界パートナーとともに前向きな取り組みを継続していく考えを示した。

宮本氏は今年も、感染症の状況を鑑みながら、国内総旅行回数の増加に取り組む意志を強調。旅行の魅力を感じてもらうことで旅行回数を増やし、旅行業界の活性化に貢献するとしている。

津留崎氏はコロナ禍に感染拡大防止に努めながら日々の業務にあたる宿泊施設への感謝を示し、宿泊施設への送客最大化に邁進すると言及。感染防止策を徹底した新しい旅の啓発や、安全安心な旅のスタイルの普及にも取り組むとしている。

柴田氏は、パンデミックが市場の混乱だけでなく、大きな利益をもたらしたことも指摘。旅行市場は以前よりも大きな規模で復活するとの展望を述べた。

蘇氏は同社が昨年、無料キャンセル補償やフレックス予約の導入など感染拡大予防への対応に最大限努めたことを説明。コロナ収束後には日本のインバウンド回復に向けた観光振興に貢献していく考えを示した。

赤坂氏は、コロナ禍と訪日外国人旅行者の激減が、いつまでも続くわけではないと言及。感染症の拡大が落ち着いたら日本各地を訪れてもらうべく、地域活性化をポストコロナの事業戦略の柱の1つとして取り組む方針を示した。

矢島氏は、日本路線では運航中の成田／ダラス線に加え、今年3月末の羽田／LA線とダラス線の再開予定を説明。共同事業パートナーの日本航空との連携で、営業体制や運賃・サービス強化を図り、需要回復へ努力すると述べた。

岡安氏は、ニーズの変化への対応はもはや当然で、その上で他社と差別化したプロダクトやサービスがあって生き残れるとの認識を表明。常に先を見据え、需要動向やニーズに敏感になってアイデアを出していく意欲を示した。

植村氏は、コロナ禍で厳しい状況にある海外旅行だが、業界とともに危機を乗り越え、一日も早い日本市場の回復に向け、旅行流通のプラットフォーマーとしてサポートしていく思いを述べた。

佐野氏は、海外旅行や出張の再開めどが立たない状況に不安を感じている同社のユーザーや顧客企業に対応し、各国出入国情報などを発信する海外旅行情報サイトを開設。東京五輪では、訪日客向けサービスを万全な体制で提供するとしている。

吉竹氏はコロナ禍でもビジネス渡航のサポートを強化する方針を説明。一方で、スマホでの通信とアプリを通したサービスも拡充し、旅行の安心安全と楽しさ、魅力を届けることで、誘客と旅行市場の活性化に努めるとしている。