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日本政府観光局（JNTO）による発表にもとづき、2015年2月の春節（旧正月）休暇利用による訪日旅行者数を比較。首位中国は160％増、2位韓国は39％増。トップ5をグラフで記載。

Hotels.comによると、2014年の国内9都市の平均宿泊料金は12％増の1.38万円。円安やビザ緩和施策などによる訪日外国人の増加が奏功。外国人の平均宿泊料金は調査対象29か国すべてで増加した。

2015年1月の主要旅行業者50社の総取扱額は、前年比0.1％増の4120億4961万円。海外旅行は前年比3.9％減、国内旅行は同1.6％増、外国人旅行は同45.9％増。旅行会社トップ5社の比較グラフも。

ドイツの2014年の外国人宿泊者数は前年比5.1％増の7561万泊となり、5年連続で過去最高を更新。欧州の宿泊者が75％を占め、スイスは6.8％増、イギリスは5.1％増など成長を牽引している。

日本政府観光局（JNTO）によると、2015年2月の訪日外国人の人数が前年同月比57.6％増の138万7000人で単月の過去最高に。市場別首位は中国で全市場での単月最高を記録。2位は韓国、3位は台湾。

日本政府観光局（JNTO）によると、2015年2月の日本人出国者数（推計値）は、前年比10.2％減の126万2000人となった。

2014年に海外から米国を訪れた人数は7500万人となり、過去最高を更新。アメリカが目指す2021年までの訪米客数1億人にむけ順調に推移。うち、日本人は358万人で全体の4位。

JTB総合研究所がこのほどまとめた「シェアリングエコノミーに関する調査」によると、個人宅の宿泊サービスを利用しようと思った理由は、「ホテルより安い」が62％で最多。また、利用者と提供者に共通の課題や懸念も明らかに。

京都文化交流コンベンションビューローによると、1月の外国人の宿泊利用割合は23.5％で、10か月連続で前年を上回った。東アジアとオセアニアで6割となり、スキーとの組み合わせで入洛する可能性も。

ANA（NH）の2015年1月の国際線旅客数は前年比4.9％増の57.8万人。ヨーロッパ方面は2ケタ増も伸び率は鈍化し、利用率も60％を下回った。国内線の利用率も2014年度で 2番に低い結果に。

【比較グラフシリーズ】日本人渡航者数の直近10年間の渡航先比較版（ハワイ・沖縄）。2014年のハワイは0.5％増の151万7600人、沖縄は5.1％増の616万2700人で過去最高となった。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近10年間の渡航先比較版（韓国・中国・台湾・香港）。2014年12月の中国は12.5％の大幅増で10カ月ぶりにプラス転換。2014年通年では台湾が2013年の0.8減から15％増への大幅増で163万4800人、香港も16％減から2.1％増となり107万8800人に。

2014年7月～9月に東京を訪れた外国人旅行者数は、前年比27.1％増の237万2000人となり、四半期で過去最高を更新。観光消費額は2216億円で、日本人を含む全観光消費額の14.3％を占めた。

2014年12月の主要旅行業者50社の総取扱額（速報）は前年同月比1.1％増の5255億2683万円。海外旅行取扱額は前年比0.8％減、国内旅行は同1.8％増、外国人旅行は同24.9％増。2014年の年間合計は、総取扱額が6兆4519億円。

大阪商工会議所が小売店、飲食店を対象に実施した調査で、中国人観光客の売上に占める割合が11.3％に拡大。「銀嶺カードによる決済」導入などの対応を進める一方、免税対応は7割が実施していないことも判明。

日本政府観光局（JNTO）によると、2015年1月の訪日外国人の人数が前年同月比29.1%増の121万8000人に。市場別では韓国が首位で単月過去最高に。2位は中国、3位は台湾。

日本政府観光局（JNTO）によると、2015年1月の日本人出国者数は、前年比1.2％減の123万8000人となった（推計値）。

スカイスキャナーの日本発着航空券の価格推移調査で、航空券のお得な予約時期が判明。ゴールデンウィークはアメリカと中国、お盆はアジアが買いやすく、イギリスやフランスは1月2月がお買い得と判明。

NPO法人ふるさと回帰支援センターは、ふるさと暮らしに関するアンケートを実施。その結果、ふるさと暮らしの希望地ランキングで山梨県が前年の2位から1位になった。2位は前年1位だった長野県。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近10年の国別比較版（2014年　オーストラリア・アメリカ・イギリス）。アメリカの年間訪問者数は89万1600人で、2005年以来9年ぶりに同国の過去最高記録を更新。