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2013年の日本のクルーズ人口は前年比9.9％増の23万8000人。外航クルーズ乗客数は14.8％増の13万8000人と大幅に増加し、いずれも過去最高を記録。国内クルーズも増加した。

総務省はサービス産業動向調査の結果から、サービス産業の年間売上高が2012年から2年連続で増加。旅行業を含む「その他の生活関連サービス業」は2013年、四半期ごとの売上増加幅が拡大した。

2014年3月の訪日外客数（JNTO推計値）は、前年比22.6％増の105万人。2013年7月の100万人を上回り、過去最高を更新した。桜のプロモーションや中国からのクルーズ船の寄港などが奏功した。

2014年3月の日本人出国者数は、前年比3.5％減の159万5000人となった（JNTO推計値）。1月からマイナス推移が続いている。

総務省の調査によると、スマートフォンの利用率は52.8％と、過半数に拡大。ソーシャルメディアの利用率は57.1％で、コミュニケーション手段もメールからソーシャルメディアに代わりつつある。

JTBの調査によると、スポーツの1か月あたりの平均費用は28,781円。となった。シニア男性ほど費用が高く、50代、60代は平均の2倍以上。東京五輪の観戦意向は約7割で、ボランティア参加の希望も。

ハワイの2月の日本人渡航者数は前年比0.5％増の11万9882人。ただし、1人1日あたりの消費額は4.6％減の286米ドル、平均日数は1.1％減の5.71日と減少し、総消費額は5.2％減の1億9570万米ドルとなった。

外務省の「ASEAN7か国における対日世論調査」で、ASEAN各国の「最も信頼できる国」で日本が1位に選出。経済技術以外にも、生活・文化に対する関心度が高いことも判明した。

文部科学省によると2011年の日本人の海外留学者数は、前年比1.0％減の5万7501人と減少。留学者数の1位・アメリカ、2位・中国で全体の65％強を占める。海外からの留学生も減少している。

成田国際空港は2014年ゴールデンウィークの出国旅客数を、前年比5.7％減の37万3700人と前年を下回る見通しを発表。日並びに加え、円安傾向、消費増税に伴う消費減退、減便・運休等が理由と見る。

日本旅行業協会（JATA）によると、2013年度の消費者からの相談件数は前年比6.2％減。件数の減少は、中国・韓国への渡航者数減など、日本人の海外旅行者の減少に伴うもの。強く主張する傾向が強まっている。

観光庁によると、主要57社の2014年2月の総取扱額は、前年比1.1％増の4552億2136万円。海外・国内・外国人旅行のいずれも前年を超え、特に国内旅行は13か月連続の増加となった。

2014年3月の全国百貨店売上高総額は前年比25.4％増の約6818億円。消費税の増税前の駆け込み需要で、前回の引上げがあった1997年3月の23.0％増を上回る伸び率となった。

KNT-CTホールディングスの2014年2月の取扱実績は、海外旅行が前年比9.6％減の116億円、国内旅行が1.2％増の189億円、外国人旅行が1.9％増の6億円で、総取扱額は4.5％減の317億円となった。

地中海マーケティング研究所がスペイン人に実施した調査によると、9割が訪日旅行の希望があるにもかかわらず、実際に経験した人は3.5％と少数。アジアへの旅行自体も6割超が未経験。

新聞通信調査会の世論調査で、朝刊を「読んでいる」人の合計は79.3％。2011年度以前の80％台には回復していない。特に若い年代ほど、新聞離れの傾向が顕著で、インターネットニュースの接触率が高い。

総務省の家計消費状況調査によると、2013年のパック旅行費の1世代あたり1か月間の支出額（平均）は、国内は2012年より増加したが、海外は減少。地域別では国内1位が東海、海外1位が関東。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は情報セキュリティの脅威について、2013年度のランキングを発表。1位はメールを使った組織へのスパイ・諜報活動で、一般企業にまで対象が広がっている。

日本観光振興協会によると、2014年1月～3月の宿泊旅行実施率は前年と同率の34.6％、旅行意向に対する実現率は87.6％。旅行目的日別では関東が10.6％と唯一2ケタ台に伸びた。

観光庁の訪日外国人消費動向調査2013年年次報告書によると、「今回の訪日旅行全体の満足度」は9割強。生活文化や歴史伝統文化体験の満足度が高く、次回の実施希望ではスポーツ関連の活動も上がった。