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ニールセンが分析した2月のネット視聴率情報によると、スマートフォンの利用者がPCの利用者の7割強に拡大。ネットショッピングや動画もスマホがPCを超え、スマホへのシフトが進んでいる。

観光庁はASEAN6か国の訪日客の動向について、詳細分析を実施。タイとマレーシアについては2013年の短期滞在ビザ免除前後の比較を行ない、タイはリピーターの増加、マレーシアは1回目の訪日客が増加したことが判明。

Hotels.comの宿泊料金調査によると、2013年の日本国内のホテル料金は前年比約10％上昇した。しかし円安傾向のため、米ドル換算では減少。アジア旅行者の宿泊支払額は最大19％減少。

観光庁の訪日外国人消費動向調査2013年年次報告書によると、訪日外国人が出発前に利用する旅行情報源で最も多いのは「個人のブログ」。旅行会社のパンフレット、ホームページも有力なツールと判明。

オリエンタルランドは、同社が運営する東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの2013年の入場者数について2パーク合計で過去最高の3129万8000人で前年比113．8％となったことを発表。

東京都が発表した2013年7月～9月の訪都旅行者数は、前年比6.3％増の13万2879人。日本人、外国人ともに前年を上回り、特に宿泊客は双方とも2ケタ増と大幅に増加した。

東京都は、2010年10月の国税調査の結果をもとに東京都の一般世帯数の予測を発表。2015年以降も緩やかな増加傾向にあるが、2030年に685万6000世帯となりピークを迎えると予想した。

観光庁はASEAN6か国の訪日客の客層や動向について、詳細分析を行なった。2013年の訪日客は6か国合計で100万人を超え、旅行消費額も増加傾向にある。

日本航空/JAL(JL)の2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線の旅客数は前年比0.4%増の59万7213人。有効座席キロは減少したが、有償旅客キロは上回り、利用率は77.8％に改善した。

全日空/ANA（NH）が発表した2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比2.9％増の47万4625人。供給量が増加した北米・ホノルル方面の好調続く。

2013年の訪日外国人旅行消費額は前年比30.6％増の1.4兆円と大幅に増加。1人あたりの旅行支出額は5.3％増の13.6万円で、中国が11.7％増の20.9万円。

JTBの調査で、過去3年間にスポーツ実施を目的とした旅行（1泊以上）をした人は約4人に1人との結果に。トップ3はスキー（34.9％）、登山（22.7％）、ゴルフ（21.0％）で、男性シニアが多い。

ドバイ政府観光・商務局によると、2013年の日本人宿泊者数は前年比4.5％増の73,292人。また、全世界からの訪問者総数は10.6％増位の1,101万人となり、過去最高を記録した。

情報誌「ケイコとマナブ」が実施した調査で、F1層の習い事の目的が“仕事・将来のための自己投資”から“プライベート充実”へと、変化していることが判明。景気改善で“ゆとり”生じたと分析。

帝国データバンク（TDB）によると2012年度の九州・沖縄地区のホテル・旅館経営企業の業績は2年連続で増加。売上高1位はザ・ブセナテラスホテル。回復基調も価格競争や宴会・婚礼部門の需要減少の影響もある。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査（2014年3月期）で、2014年1月～3月の海外旅行全般の業況感は－26と悪化し、回復傾向に歯止めがかかった。ただし、3ヶ月後は－16で改善を見込む。

日本旅行業協会（JATA）によると、2014年1月～3月の国内旅行の業況感は＋6となり、前回の見通しよりはプラスを維持した。3ヶ月後は横ばいの見通し。増税や訪日との競合の影響を懸念する声も。

ペルーへの2013年度の日本人入国者数が前年比約2割増の6万 7,639人に。カナダ(6万2,820人)、ドイツ(6万2,570人)、イギリス(5万6,783人) などの欧米諸国やメキシコ(6万0,270人)を上回る。

観光庁によると、2014年1月の主要57社の総取扱額は前年比5.0％増の4202億円。このうち、海外旅行は0.2％減の1454億540万円となり、前月のプラス推移から一転して前年並みにとどまった。

矢野経済研究所によると、2013年のスマートフォンの世界出荷台数は4割増の10億台を突破。新興国のインフラ整備が進み、で高水準で推移した。タブレットは7割増の2.2億台。