検索タグ "訪日インバウンド"

プリンスホテルの春節期間中の中華圏（中国・台湾・香港）からの予約数が前年比2ケタ増で推移。サンシャインシティプリンスホテルの前年比24％増を筆頭に、特に都内ホテルが好調。

大日本印刷は2015年2月9日から3月末までの間、宮城県仙台市にてデジタルサイネージを通じた訪日外国人向けの情報提供サービスの実証実験を実施。NFC技術を用いたスマホでのルート案内や多言語による情報提供など。

春節がスタートした。銀座三越で訪日外国人の買い物を支援する自動認識システムを多言語で実証実験開始。個人情報に応じた言語対応やおすすめ商品の提示で、接客に一歩近づけたサービスに。

訪日外国人旅行者に人気の「澤の屋旅館」での宿泊者アンケートで、北米、欧州、アジア、豪州の個人旅行者のスタイルの違いをまとめた。旅行全体の日数は平均19.0日で、日本滞在は15.4日。

バイドゥは京都文化交流コンベンションビューローと提携し、百度旅行に京のコンテンツを掲載。日本の都道府県との連携は初めて。今後も他の地方や団体との連携など拡大していく。

LCCバニラエアはオンライン流通戦略を強化。バイドゥとの業務提携で中国人FITへのリーチを図るほか、OTAのDeNAトラベルとは予約システムの直接連携を開始する。

2014年度の通訳案内士試験に前年比38％増の1658人が合格。東京五輪に向けた関心の高まりと筆記試験免除の対者増加で、受験者数が大幅増加。英語が全体の85％超を占める一方、タイ語合格者は1人。

タイムズモビリティネットワークスは「レンタカー多言語対応サイトPC版」をスマホにも対応。同サイトの訪日客の利用数は、前年比7割増に増加。今後はスマホが重要な予約手段の一つと判断した。

観光立国推進協議会は42項目の「観光立国実現に向けた提言」を取りまとめ、久保観光庁長官に提出。幅広い業種や団体からなる協議会員の意見を集約し、政府や自治体、団体・企業、国民に広く取り組みを促す。

東京都は旅行地としての「東京ブランド」の確立に向け、東京のブランディング戦略（素案）を取りまとめた。ロゴやキャッチコピーなど、年度内の「東京のブランディング戦略」の策定・公表を目指す。

テックファームはミライトと提携、訪日外国人向けのホテル・旅館の客室設置型タブレットで、ホテル内O2O施策を可能とする仕組みを開始。ECサイトも掲載し、滞在中のショッピングを促す。

ソフトバンクグループは2015年1月30日、外国人観光局向けの奈良県公式ガイドアプリの提供を開始した。iBeaconを活用した外国人特化型アプリは日本初。観光中にスマホ動画で観光地の説明など。

HISと資本提携をしているジャパンホリデートラベルは、訪日外国人向けの行動支援アプリの加盟店募集を開始。台湾・香港・中国・タイからの旅行者を対象に飲食店など「タビナカ」利用でポイントが貯まるもの。

ダイヤモンド・ビッグ社とバイドゥの日本法人は、業務提携を開始。「地球の歩き方」の訪日外国人向け情報の中国語版を、バイドゥの旅行情報ポータルサイト「百度旅行」に提供する。

マクロミルの韓国、台湾、中国、タイ、アメリカの20～30代対象の訪日旅行アンケートによると、過去3年以内にプライベートで日本を旅行した回数はタイが最多で2.09回。SNSによる情報発信状況も分析。

オンライン旅行予約のエクスペディア・ジャパンは、訪日旅行分野のビジネスを強化。訪日外国人市場が活況を呈するなか、日本の施設の外国人予約が増える状況から。

訪日外国人向け免税店が商品販売時に行う免税書類作成を高速化できるシステム『あっと免税』発売。商品販売時のレシートとパスポートを専用リーダーで読み取るだけで自動的に購入記録表や誓約書が完成。

中国・上海で訪日観光促進を行う「上海VJ（ビジットジャパン）推進会」のワーキンググループは、中国で人気のあるSNS「微信（ウェイシン）」で公式アカウントを開設。2015年1月23日より訪日マルチビザを所有する中国人に向けた情報発信を開始。

東京都が「食を楽しむ」をコンセプトとした「イート東京（EAT 東京）」公開。都内レストランや飲食店の運営者向けに無料で12種類の外国語メニュー作成、外国人対応をサポート。

「ホットペッパービューティー」のアンケート調査で、訪日旅行者の約半数が何らかの美容関連サロンを利用したことが判明。訪日観光素材として、スパやマッサージに加え、ネイルサロンの潜在力が明らかに。