航空

「長距離フライト中に機内でインターネットを利用したい」意向が世界で8割超に。重視ポイントは「信頼性（継続的に接続できること）」。移動体衛星通信サービス大手インマルサットと市場調査のGfKによる国際調査。

在タイ日本国大使館によると8月11日～12日、タイの中部～南部で複数の爆発事件や爆弾発見事件が発生。プーケット・パトンビーチやフアヒンの繁華街など、人気観光地でも。

デルタ航空が成田／ニューヨーク線、バンコク線、関空線の運休を発表。2月の日米航空協議による羽田昼間2枠の開設暫定承認を受け。

全日空（NH）が、2016年11月30日までの国際線発券分について、引き続き燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）を廃止。

米デルタ航空（DL）で2016年8月8日未明（現地時間）に発生した大規模システム障害影響で、欠航・遅延が多数発生。CEOが謝罪や状況説明をビデオで発表。

日本航空（JL）が、2016年11月30日までの国際線発券分について、引き続き燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）を廃止。

2016年8月9日からジャカルタのスカルノ・ハッタ国際空港の新ターミナル（T3U）が正式運用を開始。同空港の混雑緩和やサービス向上が期待される。

JALグループおよびANAグループの2016年度お盆期間(8月10日〜8月21日)の予約状況によると、国際線では、予約数、増加率ともANAがJALを上回った。また、国内線では両社とも前年比10%を超える予約数を確保。

LCC4社の2016年度お盆期間(8月10日〜8月21日)の予約状況によると、国内線では、ピーチ・アビエーションとSpring Japanは前年比増、一方ジェットスター・ジャパンとバニラエアは前年比減と明暗が分かれた。

ANAの2017年3月期第1四半期の連結業績は、売上高が前年比2.3％減、経常利益が33.2％減で減収減益。テロや熊本地震、為替差損などが影響するも、国際線はビジネス需要を取り込みプラスに。

アエロメヒコ航空（AM）が2017年上半期の主要国際線の増便計画を発表。アムステルダム線やロンドン線など主要5路線の提供可能座席数は4割増に。

ブリティッシュ・エアウェイズ（BA）はこのほど、搭乗者がコックピットで思い出の写真を撮影できるサービスを開始。パイロットがもつアプリで撮影すると、機長の名前や機体などが写真に掲載される仕組み。

成田の2016年の夏季お盆期間の国際線旅客数は前年比10.0％増の2ケタ増のみ込み。ハワイやグアム、台湾などの近距離路線を中心に推移。LCCが就航する第3ターミナルの利用者は4割増に。

マリアナ政府観光局が日本の旅行会社スタッフ227名をサイパン観光大使に任命。今年実施した研修旅行の参加者を大使とし、訪問者数が低迷する日本人旅行者の増加を目指す。

JALグループの2017年3月期第1四半期の連結業績は、減収減益。利益面は2ケタ減と大きく減少した。燃油サーチャージの減収や円高による為替差損も影響。需要も低下。

特に長距離フライトの座席設備は、乗客の満足度に直結する。JALが採用した最新式ビジネスクラスシート「SKY SUITE III」の優れた工夫や利用体験を作家／航空ジャーナリスト秋本俊二氏が解説。

GDSアマデウスは、2016年上半期に過去最多の航空会社が同社のマーチャンダイジング・ソリューションを契約・導入したと発表。

ルフトハンザ・ドイツ航空はこのほど、Airbnb上でフランクフルトからニューヨーク行きのプレミアムエコノミーシートの予約を開始。キャッチフレーズは「雲の上の高級宿泊施設」。

昭文社の子会社、トリプコンが旅行総合比較サイトを提供開始。世界の宿泊施設80万軒以上、お出かけスポット700万件以上を提供。

ユナイテッド航空（UA）と米国運輸保安局（TSA）が共同で、最新式の空港セキュリティシステムを発表。同社のハブ空港を拠点に、自動検査レーンなどを導入していく。