調査・統計・マーケティング

民泊に関する意識調査で、「民泊を利用したことがある」人は全体の7％、認知率は約6割。賛否はほぼ同率で分かれることも明らかになった。パイプドビッツ調べ。

トリップアドバイザーは、中国人ユーザーの海外旅行先ランキングを発表。国慶節に実際に訪れた旅行先1位はバンコク。日本は東京の5位が最高。冬休みの注目の旅行先では日本が上位を席巻。

コムスコアによるネット利用調査で、日本のモバイル利用者数は1億325万名で、アメリカに次いで2位。年齢別では55歳以上が約4割に。旅行関連サイトの利用シェアは「楽天」「じゃらん」「Yahoo!」が上位に。

IDCジャパンがこのほど、2016年以降の技術トレンドや企業の動きと取りまとめたIT市場予測レポートを発表。これまでと異なる概念をもつITプラットフォームを使い、新たなサービス価値や優位性を生み出す「デジタルトランスフォーメーション（DX）」本格化が、企業活動で最重視されるとする。

リクルートが発表した2016年のトレンド予測キーワードで、訪日旅行者の「街の美容サロン利用」の増加傾向を指摘。これ以外にも、インバウンドの増加によって生まれた新たな兆しも。

2016年の旅行・観光ビジネスに関わる年間予定は？　旅行市場の推移予測とともに、根拠となる市場環境や動向、トレンドなどをJTB発表の「2016年旅行動向見通し」からまとめてみた。

トリップアドバイザーは旅行動向調査をもとに2016年の旅行トレンドを発表。日本人の旅行予算は67万人でアジア最高額。宿泊施設の決定要素の日本と世界の比較なども。

2016年のイベントやトピックスで、世間の関心が最も高いのは「マイナンバー制度スタート」（回答数：236人）と判明。分野別の流行予測では「民泊」や「VRコンテンツ」なども。トレンド総研発表。

2016年5月に開催される「伊勢志摩サミット」開催後の経済効果は総額222億円。外国人による観光消費増やMICE件数増を見込む。三重県津市拠点の百五経済研究所が試算。

長野県のスノーリゾート「Hakuba Valley」で、2015年から2016年にかけた冬期は外国人スキー客が約3割増の20万人超えとなる見通しを発表。好調の要因はリピーター率の高さなどと分析。

グーグル（Google）が発表した「2015年の年間検索 急上昇ランキング」で、「Japan」というワードとともに検索されたキーワード1位は「rugby（ラグビー）」。「Sushi」とセットの急上昇キーワード1位は「bacon（ベーコン）」。

景気動向に対する企業の意識調査で、2015年は「踊り場局面」だとする企業は54.8％で、2006年以来9年ぶりに過半数を超え。「回復」は7.5％、「悪化」は19.9％に。帝国データバンク調べ。

20代と30代を対象にしたクリスマス時期のSNS利用動向調査で、全体の約4割が「スマートフォンを利用するようになってから、より楽しく過ごせるようになった」（37.7％）と回答。女性20代では「インスタグラム」人気も。

「ベスト・クリスマス・マーケット2016」の第1位に、クロアチア共和国の首都ザグレブが選出。2位はフランス、3位はドイツ。ヨーロッパの観光振興機関ヨーロピアン・ベスト・デスティネーション（EBD）が発表。

Airbnbの大みそか宿泊予約数ランキングで、1位は「ニューヨーク」、7位が「東京」。対前年比では「博多」が圧倒的1位に。

日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（東アジア主要国：韓国・中国・台湾・香港）。2015年9月は香港が伸び率で4市場中首位を記録。

楽天トラベルの予約実績による「2015年 年間ランキング」で、国内旅行先1位は石川県、2位和歌山県、3位佐賀県に。外国語サイトでの伸び率トップは熱海、2・3位に福岡県がランクイン。

マクロミルによる「年末年始の過ごし方に関する調査」で、冬のボーナス「支給あり」は42％で前年と同水準、支給額が「増えた」は22％で7ポイント減。ただし、年末年始の外出予算は1万5600円増に。

観光庁が主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報（2015年10月分）を発表。総取扱額は前年比5.8％増の6291億4280万円。外国人旅行は4割増、国内旅行は1割増、海外旅行は5.5％減に。

JTBは「2016年の旅行動向見通し」を発表。訪日旅行は2350万人と2000万人時代になる一方、海外旅行は1620万人で2008年並みの規模を予想。国内旅行も堅調が続く見通しに。