調査・統計・マーケティング

2015年のインバウンド急増で増加した雇用創出効果は26.7万人。そのうち半数近くが小売業、宿泊・飲食サービス業で増加。みずほ総合研究所の発表より。

日本でのすべてのネットショッピング取引に対するモバイル利用の割合は、前年比2％増の49％とほぼ半数に到達。国別ではイギリスと韓国を抑えてトップに。クリテオ（Criteo）調べ。

日本人出国者数の直近10年間の渡航先比較版（韓国・中国・台湾・香港）。2015年は4地域とも前年比マイナスを記録。昨年2桁増の伸びを示した台湾も2.7％減の微減に転じた。

大阪の小売店・飲食店による外国人観光客受け入れ状況に関する調査で、売り上げ全体のうち中国人観光客による割合は平均13.7％に。一方で、60.4％で「日本人顧客が減少傾向にある」ことも判明。大阪商工会議所が実施。

ニューヨーク市観光局が、2016年にニューヨークを訪れる旅行者数を前年比140万人増の5970万人とする予測を発表。増加する需要に合わせて、インフラ整備を加速。

トリップアドバイザーがクチコミをもとに分析した日本の展望スポットランキングで、1位は昨年と同じで「清水寺（京都）」、2位は「東京都庁舎（東京・新宿区）」。3位には愛媛・今治市の「亀老山展望公園」が初のランクイン。

ユーロモニターは「世界中で『爆買い』する中国人旅行者」と題した報告書を発表。世界各国での中国人旅行者の消費傾向と各国での対応をまとめ、変化する中国人旅行者に対する対応等も提案。

日本の広告費2015では、屋外・交通でインバウンド狙い。観光庁も出稿増加に。総広告費は0.3％増の6.1兆円。インターネットは10.2％増の1.1兆円で2ケタ成長も、その中身には変化も。電通調べ。

訪日外国人が宿泊施設に求めるのは「外国語を話せる人」「外国語の宿泊案内説明書」が5割以上。トイレや洗面所などの使い方がわからなく「わからないまま使った」が30.5％、「従業員に聞いた」は16.2％。TOTO調べ。

女性が過去1年間に経験した習い事の第1位は「ヨガ・ピラティス」（20.8％）で、昨年まで11年間連続でトップだった「英語」（18.3％）が2位に後退。男性は4年連続で1位が「英語」、2位「簿記」に。

楽天トラベルの「海外の世界遺産ランキング」で、アメリカの「グランド・キャニオン国立公園」が1位に。

日本商工会議所が平成26年度の観光振興への取り組み状況を調査。観光振興に特化した委員会などを設置しているところは全体の約8割。また全体の4割以上が「外国人観光客は増加傾向」と回答した。

アメリカン・エキスプレス・インターナショナルが、日本・インド・香港を対象に実施した顧客サービスに対する意識調査で、日本では顧客サービスに「人間的であること（パーソナルな態度）」（26％）を最重視することが判明。昨年同様に「1回でもひどいサービスを受けたら他社に乗り換える」傾向も。

ユーロモニターインターナショナルが発表した、世界100都市を対象とした「外国人訪問者数ランキング（2014）」で、香港が6年連続で1位に。2位はロンドン、3位はシンガポール。東京は25位に。

旅行検索サイト「スカイスキャナー」が、プレミアムエコノミーよりもビジネスクラス料金のほうが安い旅行先を調査。割安率がもっとも大きいのは「パリ」（平均43％安）。

ウェザーニューズの第2回の桜開花予想で、西日本の予想日が1日～2日早まった。特に福岡（西公園）は顕著で、開花日は東京（靖国神社）と並ぶ3月21日の見込み。

世界でもっとも個人の安全度が高い都市はルクセンブルク、次いでベルン（スイス）とチューリッヒ（スイス）が同順位で2位となった。日本では、東京、大阪、名古屋、神戸が32位で並ぶ結果に。マーサージャパン調べ。

HISのシニアの会報誌読者を対象にした意識調査で、海外旅行の平均回数が5.2回、10回以上のエキスパートが約2割と判明。実態は4タイプに分類でき、「シニア」と一括りにするのは「無謀」とも指摘。

観光庁の宿泊旅行統計によると、2015年の延べ宿泊者数は同6.7%増の5億545億人泊となり、はじめて5億人泊を超えた。外国人延べ宿泊者数は同48.1%増の6,637万人泊と大幅増に。

日本政策金融公庫農林水産事業の調査で、中国人の訪日旅行者が「寿司」や「刺身」に満足していることが判明。再訪時の希望では「農家民宿」や「農家レストラン」を希望する客層も。