調査・統計・マーケティング

ユーロモニター・インターナショナルは、2015年に海外からの旅行者数が最も多かった世界都市ランキング100位と、注目すべき動向を発表。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年1月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比24.0％増の229万5700人。単月では、過去最高の2016年7月（229万6451人）に次ぐ結果に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年1月の日本人出国者数（推計値）は前年比1.9％増の130万人。8カ月連続でプラス遷移に。

モバイルファクトリーによると、運営する位置情報連動型ゲームのO2Oイベントで、全参加数が前年の5.7倍となる17万人、経済効果は15億円。2015年に比べ、参加人数が5.7倍に拡大。に達したと発表した。

バケーションレンタル会社・ホームアウェイの調査で、日本人の民泊に対するイメージがタイプによって異なることが判明。人気は「丸ごと貸し型」で、国内避暑地やビーチでの利用を想定。

観光庁の調査によると、訪日外国人が困ったことのトップは「施設等のスタッフとのコミュニケーション」。公共交通機関や飲食店でこまったことも上位に。

メディケア生命が発表した2017年に行きたいパワースポットランキングで、1位は「伊勢神宮」、2;位は「出雲大社」と昨年調査と同結果に。絶景よりも、寺社仏閣が人気。

日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2016年9月オーストラリア・カナダ・ニュージーランド）。2016年は6月以降3か国ともプラス遷移に。

エクスペディア・ジャパンによる「バレンタインデーに関する意識調査」で、恋人や配偶者がいない男性の8％が「日本から逃げ出したい」と思ったことが判明。旅行には、素敵な出会いのチャンスも。

東京商工リサーチが2017年1月度の旅行業・宿泊業の倒産状況を発表。倒産件数は旅行業は1件、宿泊業5件の合計6件。

今年2月24日に初めて実施予定の個人消費刺激策、「プレミアムフライデー」の認知度や経済効果を分析。旅行消費押し上げ効果試算も。みずほ総合研究所調べ。

日本政策投資銀行が、「九州インバウンド観光に向けて」と題する調査レポートを発表。アジア8か国・地域から九州への旅行意欲や期待などを分析。

民泊サービス「Airbnb」による調査で、2017年の家族旅行に人気の都市1位は大阪、2位京都。海外各都市を抑えて関西2地区がツートップに。

日本政府観光局（JNTO）による2016年1年間の訪日外国人数（推計）を東南アジア4市場（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）で比較。いずれも年間人数で過去最高を更新。タイが初の90万人超えに。

みずほ総合研究所によると、2020年の東京では宿泊不足が大幅に緩和。一方、大阪では依然として不足が続くとの試算に。

日本政府観光局（JNTO）による2016年1年間の訪日外国人数（推計）を英米豪3市場で比較。いずれも過去の年間記録を更新。米国は年間通じて2ケタ増、オーストラリアは初の年間40万人超えに。

観光庁が発表した主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報によると、2016年11月の総取扱額合計は前年比1.7％減の4837億7728万円。外国人旅行は4ヵ月ぶりでマイナス遷移。

ソニー生命保険がこのほど発表した「47都道府県別 生活意識調査 2016」によると、日本人が最も旅行に行きたい地域は「北海道」。地元在住者と非在住者では異なるイメージも。

オンライン上で旅行の手配や予約をする人はどのように行き先を決定しているのか。マーケティングを仕掛ける側が意識しておくべきことはなにか。海外ユーザーの検証結果から考察。

2016年に発生した社会的影響の大きい情報セキュリティ事案のトップ10が発表。組織を対象にしたものの1位は、旅行業界も対策に追われた「標的型攻撃による情報流出」に。