調査・統計・マーケティング

Aカードホテルシステムの調査によると、出張に伴う年間平均宿泊数は前年並みの「41泊」。出張予算は東京・大阪で1泊9000円から1万円、地方都市で8000円程度に。

ふるさと納税は旅行に寄与するか。エアトリの調査で、ふるさと納税をした人のうち1割超が、納税した地域を訪れていたことが判明。

60代のスマホの利用傾向をインテージが分析。子供や孫との連絡手段として、LINEの利用も5割超に。

国土交通省が提供する訪日外国人の国内移動データ「FF-Data（Flow of Foreigners-Data）」で、属性情報を拡充。性別と年代情報が追加された。

エクスペディア・グループがサッカーファンを対象とする旅行動向を調査。それによると、約半数が「試合に合わせて休暇を変更する」と回答。アウェーゲーム観戦の宿泊先にもこだわりが。

視聴動向分析を手がけるニールセン デジタルが2018年のスマホ利用動向レポートを公開。スマホからのネット利用者は7000万人突破。1ケタ増の伸びで市場浸透はひと段落。

2019年第1四半期（1～3月）の日本人国内旅行消費額（速報）は、前年同期を5.3％下回る4兆1954億円。人数も宿泊、日帰りともに減少。

日本政府観光局（JNTO）によると、2019年4月の日本人出国者数（推計値）は、前年比22.8％増の166万人。約7年ぶりに2割増に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2019年4月の訪日外国人数（推計値）は、前年比0.9％増の292万人。

中国大手OTAシートリップがこのほど、中国の富裕層旅行者に関するトレンドレポートを発表。

矢野経済研究所によると、2018年の国内おひとりさま関連16市場のうち14市場で成長。宿泊は伸び率4位、旅行は9位でともに前年上回る。

観光庁が2018年度主要49社旅行取扱額の速報を発表。国内微減も海外増加。JTBがマイナスの一方で、HISは2ケタ増の伸びに。

国土交通省によると、2018年度第4四半期（2018年10月～12月）の本邦航空会社12社の平均遅延率は前年同期と比較して2.64ポイント改善して9.31％に。欠航率は0.19ポイント改善で1.35％だった。

北海道開発局とナビタイムが北海道の訪日客のドライブ観光実態を分析。ドライブ旅行の促進は、訪日客の地方部への誘客に効果ありと発表。

JTB総合研究所が、米国人による日本旅行に関する志向調査を実施。訪日体験の有無で目的に違いがあることがわかった。

観光庁発表の「旅行・観光消費動向調査（確報）」によると、2018年の日本人国内旅行消費額は4年ぶりの前年割れの20.5兆円。一方で1人当たりの単価は上昇し宿泊旅行は5万円超え。

みずほ総研が企業のIT・デジタル化による経済効果を試算。IT利活用の推進で、残業時間規制の削減分のカバーも可能に。

欧州などを対象とした調査で、2018年のホテルのキャンセル率は、OTA経由で4割に至ることが判明。その理由とは？

観光庁が官民合同でロシア訪問を実施。日ロ首脳会談で提示した相互交流40万人に向け、今夏の官民合同ツアー実施で。

日本人はまだまだサステナビリティの意識が低い。ブッキング・ドットコムが世界の旅行者に実施したサステナブル・トラベルに関する調査で、次世代のための課題が浮き彫りに。