調査・統計・マーケティング

フォーカスライトの最新トラベル調査レポートによると、中国のOTA市場規模が米国に次いで世界第2位に拡大。同マーケットのトレンドを分析。

博報堂生活総合研究所は､今年10月から消費税が増税されることから、「増税に関する生活者調査」の結果を発表。過去の増税とは異なる傾向が明らかに。

トリップアドバイザーが、クチコミの透明性に関するレポートを初めて発表。虚偽のクチコミの件数に関する統計データや同社の取り組み、却下または削除されたクチコミの割合など。

エアトリは今年10月22日の祝日「即位礼正殿の儀」に関する調査を実施。即位礼正殿の儀の日は高いものの、祝日については意外な結果に。皇室ゆかりの地を巡る旅には高い関心があることが分かった。

国連世界観光機関（UNWTO）が発表した「世界観光指標」によると、2019年1～6月期の海外旅行者数（到着ベース）は前年同期比4％増（約3000万人増）の6億7100万人。

JNTOによると、8月の訪日外国人数（推計値）は、前年比2.2％減の252万100万人。

JNTOによると、8月の日本人出国者数（推計値）は、前年比3.7％増の209万9600人。

JATAが旅行会社の業況感を発表。海外旅行は今後も停滞の見通しか。

世界経済フォーラム「旅行・観光競争力レポート2019（Travel and Tourism Competitiveness Report）」で、日本は前回と同じく4位に。

トリップアドバイザーがクチコミ投稿をもとにした2019年度の「道の駅ランキング」を発表。新施設が上位に多数ランクインした理由とは？

AIトラベルが出張手配と経費精算に関する調査」を実施。この結果では、出張申請について専用システムやワークフローシステムを使わず人的ベースの人が約6割を占めた。

国内の主要旅行会社の総取扱額の減少が続く。7月の日本人出国者数6.5％増も、海外旅行の取扱額が減少に。

世界の航空データを取り扱うOAG社が、直近の日韓路線にフォーカスした動向分析を発表。両国間での通商摩擦の深刻化が航空路線にも波及している状況が明らかに。

ラグビーW杯の開幕が航空券価格に影響？　エアトリが日本発航空券の上昇率を発表。

民泊新法施行で市場規模は縮小したものの、一部地域では民泊が新たな旅行需要の受け皿として存在感を示している。同研究所は「宿泊施設の少ない地域では、民泊が貴重な存在として稼働している」などと分析。

民泊の宿泊者数が右肩上がりに増加。観光庁が4月～5月の利用実績を発表。

英調査会社ユーロモニター・インターナショナルが、最新レポート「アジアの小売業者TOP100」を発表。中国のアリババとJD.comがトップ2に。

総務省統計局が発表した「家計消費状況調査2018年 年報」によると、2018年度の電子マネーの利用世帯（二人以上の世帯）が初めて5割を超えた。キャッシュレス市場規模が2021年に100兆円を超えるとの試算も。

京都市観光協会が会員店舗のキャッシュレス決済導入状況を調査。8割超が対応も、多くはクレジットカード。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが2019年上期に訪日外国人から予約が多かった日本の都市を国・地域別にランキングした結果を発表。東京、大阪、名古屋、札幌で最も予約が多かったのは中国からの旅行者。一方、欧米豪には広島人気。