調査・統計・マーケティング

初の10連休となった今年のゴールデンウィークについて、連続休暇の取得実態の調査結果を消費者庁が発表。「ゴールデンウィークの過ごし方及びボーナスの使途予定に関する意識調査結果」より。

中国人旅行者の「旅行先の決め方」についてのリサーチ。彼らの旅行先の調べ方、影響を受けるファクター、旅行先に求めるものは他の国の人たちとは違っている結果に。

日本生産性本部が2019年版「レジャー白書」の概要を発表。それによると2018年の余暇市場は71兆9140億円。伸び率は前年比0.1％増で、ほぼ前年並みに。

シルバーレイル社がこのほど、旅行調査フォーカスライト社と共同で欧州の鉄道業界をテーマとする調査レポートを発表。スウェーデンでのMaaS取り組み事例紹介など。

日本政府観光局（JNTO）が発表した、2019年6月の訪日外国人数は、前年比6.5％増の288万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した2019年6月の日本人出国者数（推計値）は、前年比7.0％増の152万1000人。

四国経済連合会が「お遍路さん」の受け入れ態勢に関する現状と課題などをとりまとめ。日本人お遍路さんが減少の一方で、外国人の「歩き遍路」が増加。宿泊施設の課題などが浮き彫りに。

トリップアドバイザーは訪日外国人の動向を調査した「インバウンドレポート2019」を初めて発表した。クチコミデータや会員への調査をもとに最新の訪日外国人のトレンドを考察。注目のタビナカではアジアと欧米豪で関心テーマに違いも。

はとバスがの2018年度（2018年7月～2019年6月）利用者実績によると、東京観光利用者数は前年比6.6％減の84万8677人。そのうち訪日外国人向けコースの利用は8.4％減の7万920人に。

東京商工リサーチが発表した2019年上半期（2019年1月～6月）の宿泊業の倒産状況によると、倒産件数は前年比8件減の30件となり、過去20年で最少となった。一方で、負債総額は前年比375.7％増の584億900円。大型倒産が影響した。

東京商工リサーチによると、2019年上半期（2019年1月～6月）の旅行業の倒産件数は前年比1件増の14件。負債総額は7.6％減の7億3200万円。

じゃらんリサーチセンターが「じゃらん宿泊旅行調査2019」で、都道府県魅力度ランキングを発表。今年は沖縄が4部門で1位に。

HISが2019年夏休みの国内旅行予約ランキングを発表。沖縄の強さが顕著に表れた結果に。

ニールセンが発表した2019年4月のECサービス利用状況で、「アマゾン」利用者数は前年比10％増の5004万人。フリマサービス「メルカリ」が33％増の2216万人、「ラクマ」が34％増の1115万人で、いずれも2ケタ増の伸びに。

JTBが発表した2019年夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向によると、同期間に1泊以上の旅行をする総旅行人数は前年比0.1％減の7734万人となる見通し。海外旅行消費額は1割増に。

日本政策投資銀行岡山事務所はこのほど、2018年7月の西日本豪雨が訪日旅行者の意識に与えた影響を調査。岡山訪問希望者全体の7割が「自然災害があっても旅行を控えようと思わない」と回答

京都市の2018年の観光消費額が前年比16.1％増の1兆3082億円で、3年連続で1兆円を突破したことが分かった。宿泊客が伸びる一方で、日帰りを含めた観光客数は3年連続減少となる5275万人にとどまった。

マクロミルがこのほど「会社員の夏休み」をテーマとする調査を実施。夏休みがある会社員が8割で残る2割は「夏休みなし」との結果に。

旅行×テクノロジーの国際会議「WiT Japan2019」が今年も開催。今年から1.5日に拡大したメインカンファレンスの初日で語られた、日本のオンライン旅行市場の実態とは？

総務省によると、2人以上の世帯における2018年のネットショッピング利用率は4割。1カ月支出平均は1万2610円で、このうち旅行関係費が24.4％と最も高く、前年比26.9％増と大きく伸びていることがわかった。