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大西氏は、地方への誘客拡大のために、地域や業態で生まれた課題の克服が2024年の重要なテーマになると指摘。訪れる人だけでなく、働く人達にも夢を与えられる業界になるべく活動を続けていくと意気込んだ。

大畑氏は日本の観光政策でも、ツーウェイ・ツーリズムの大切さが認知されはじめたとし、政府主導でのアウトバウンド施策の推進を期待。2024年は業界各社との「協働」を通じて飛躍の年にしたいとの意欲を示した。

半藤氏は、日本とカナダ間の航空便数がコロナ前を大幅に上回っている現状を説明したうえで、カナダの旅行業界が一丸となって日本からの観光客を歓迎すると述べた。

ヴァーレイ氏は、ハワイは60年前の海外旅行自由化当時から今まで、日本人が行きたい海外旅行先であると言及。今後も旅行業界と連携し、日本市場のリカバリーと再生型観光の推進で、持続可能な観光の実現に貢献していく意欲を述べている。

平林氏は、世界的な観光の潮流も引き合いに出し、より一層のデジタル活用による「量と質のバランス」、またリジェネレーション（改新）を意識して、サステナブルの先に進む必要があることを指摘した。

村井氏は、同社が推進する観光DXは地域を愛し、地域の全体最適を考えるプレイヤーの動きを支えるものであり、「個別事業者」「取りまとめ事業者」「地域住民」「観光客」「行政」の「五方よし」が実現する社会を願うとの思いを綴った。

三村氏は、旅行の時間軸（旅行需要創出・プラン作成・旅行予約・体験と振り返り）を国内最大級の集客力を持つYahoo!検索やLINE公式アカウントを活用し、旅行業界へ貢献していきたいと意欲を示した。

高橋氏は、2024年の経営戦略としてサービスの重層化と海外展開を強化すると表明。インドネシア市場への参入を加速するほか、宿泊施設のロイヤルカスタマー形成に向け貢献していきたいとの考えを示した。

毛塚氏は、2024年はインバウンド市場を中心にパーソナライズされた旅行体験の提供、消費拡大と観光周遊への貢献、グローバル市場へのアプローチを強化する方針を示した。

髙野氏は、旅行者に選ばれるサービスであり続けるための具体的なカギの一つとしてAIを含むテクノロジーの活用を挙げ、楽天トラベルでもこれまでに以上に最先端のテクノロジー活用を推進するとした。

宮本氏は宿泊業界の人手不足が深刻化していることにふれ、じゃらんのデータなども活用しながら、観光DXを通じた生産性向上に取り組み、総地域消費額の増加を目指す方針を示した。

榊氏は、宿泊市場について客単価の上昇や予約の早期化といった好循環が進んでいると述懐。一休は2024年、これまで国内市場でつちかったノウハウを活かし、アウトバウンド事業進出に視野を広げる方針も明らかにした。

木村氏は、旅行者の旅行体験を中心に据えて、プラットフォームを構築していることを説明。今後、旅行予約で生成AIが活用されることを踏まえ、旅行者と宿泊施設に対する最適な選択肢を提供していくと述べた。

竹村氏は、世界の旅行者から日本が旅行先として、計り知れない魅力があると言及。ローカルを含む日本各地の需要を掘り起こし、世界の旅行者の誘致をサポートする意欲を述べた。

赤坂氏は、航空業界の二大課題であるカーボンニュートラルの実現と人的資本の最大化に取り組んでいることを紹介。JALグループの使命である安心・安全な社会とサステナブルな未来の実現に向け、ESG戦略を力強く推進するとしている。

矢田氏は海外旅行の回復に全力で取り組むとともに、創業50周年を迎える2030年に向け、デジタル活用、人や地域とのつながりなどにより、人々が「心躍る」社会を次世代につないでいきたいと意気込んだ。

米田氏はまず、コロナ関連業務での過大請求事案をお詫びし、企業風土改革を進めていることを報告。信頼回復に努めるとともに、様変わりする観光に対応し、社会課題の解決と観光発展に貢献していく意欲を示した。

小谷野氏は、今年は人々の旅行意欲の一層の回復が期待できる一方、地域が抱える課題や環境保全への対応も必要であると強調。また、インとアウトの不均衡の改善を意識し、自治体等と連携して地域間の国際交流を生み出す仕組みづくりを進めていきたいとしている。

平井氏は社会の価値観や環境が大きく変化していることに触れ、同社も新たな価値提供や領域に挑戦していることを説明。ブランド60周年となる2024年は「変革の年」とし、常に成長を続けていく意欲を述べた。

原氏は、2023年について人々の移動や活動がコロナ前に戻ってきたことを実感したと振り返るとともに、2024年は地域創生事業をさらに強化し、地域の発展、自社エアライングループの発展につなげると意気込んだ。