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地図サービスのマピオンがPC版サイトで、地図上の文字や記号を約1.5倍に拡大表示する「でか字」機能を追加。拡大するシニアのネットユーザーの「見やすい地図サイト」ニーズに対応。

インターコンチネンタルホテルがPepperの接客を強化。利用客の話しかけた内容に、ホテルが意図する応対ができる機能を個別開発。アプリ開発のM-SOLUTIONSが動作設定アプリに標準搭載へ。

近畿日本ツーリストは成田空港の受託を受け、訪日旅客向けのスマートツーリズムイベントを開催。国宝・和歌山城をVR（バーチャルリアリティ）コンテンツで再現し、スマートグラスで疑似体験。

NTTアイティが音声合成サービス「フューチャーボイスクレヨン」に、外国語10言語の音声を追加。「お姉さん」「男の子」などの話すパターン（話者）も22話者に対応。

観光庁はJTBや札幌通運で発生した情報流出に伴い、再発防止を目的とする共有会議を開催。旅行はサイバー攻撃を受けやすい業界とし、「テロやツアー事故防止と同等の強い危機意識が必要」と強調。

博報堂の子会社・Spontenaが、LINEで自動応答可能な会話AIエンジンの提供を開始。「荷物問い合わせ」サービスなどの利用が可能に。

リクルートが中小企業に特化したSNSサービスを提供する米国のアライラブル社に出資。ビジネス領域でSNSを活用した情報収集が浸透しているなか、アライナブルと共にサービス拡大に取り組む。

アクティビティ予約の「アソビュー」とモバイルファクトリーがコラボを実施。移動の動機づけとリアル体験で、移動中から移動先でのワクワク体験と現地消費の促進を図る。

カナダのトロント観光局が子供向けの観光情報サイトを開設。ゲームや映像を取り入れながら、旅の興味をかき立て、家族旅行の計画に参加できる情報を提供。

音声や画像信号処理技術を扱うエヴィクサーが、観劇時にリアルタイムで外国語で解説を受けることができるスマートフォンアプリを発表。

旅行業界で複数発生した情報流出事件を受け、観光庁が「旅行業界情報流出事案検討会」を設置。7月中を目標に再発防止策を策定。

AI（人工知能）を活用した高性能の機械翻訳・多言語コミュニケーションの実用化に向け、マイクロソフトなどが協働。まずは2020年に向けて高い経済効果が見込まれる観光分野から技術開発を開始。

訪日中国人旅行者向け決済サービス「ウィチャットペイメント」の加盟店舗数が500軒以上に。これを記念し、ウィチャットペイメントの利用客に対するキャッシュバックキャンペーンを実施。

家や事業所の空きスペースを荷物置き場として貸し出す新たな共有ビジネス。所有自転車のレンタルもあわせたマッチングプラットフォームがスタート。

日本旅館協会とオンライン決済のペイパルが業務提携。自社サイトやメールからの事前決済で、不泊・直前キャンセルによる損失改善を期待。決済データのマーケティングなど地方集客にも活用。

モバイルゲーム会社がアクティビティ予約サイトを子会社化。「ワクワク体験」の提供のノウハウを現実世界に活かす。「デジタルとリアルの世界の境界が接合している」とも指摘。

高級宿泊予約サービス「relux（リラックス）」が、フェイスブックのメッセンジャー機能を使った旅行相談サービスを開始。「reluxトラベルボット」で人工知能がユーザーに対応。

フェイスブックが360度全方位の写真のシェアを開始。ドラッグで見たい方角にドラッグし、より臨場感のある体験が可能。対応端末ではVR（ヴァーチャルリアリティ）のような閲覧も可能に。

JR東海の観光キャンペーンサイト「Japan Highlights Travel」で、首都大学東京と東京大学の研究室が共同開発した旅行プラン作成ツール「CT-Planner」を採用。プランのタタキ台作成や条件に沿った調整が可能。

オンライン旅行の国際会議「WIT Japan 2016」でFacebookのAPAC副社長が講演。デジタル化で既存のビジネスの秩序や概念が変わるなか、マーケティングに起こっている変革とその対応を語った。