調査・統計・マーケティング

スキフトが発表した市場予測レポートによると、2019年の経済成長率は、先進国では経済成長の失速が予測されるものの、新興市場および途上国では勢いが継続。旅行市場は最高記録をさらに更新する見通しに。

2018年から2019年にかけた冬休みを日本で過ごした外国人に最も人気の都市は「東京」。ただし2位以下は国によって異なる傾向も。ブッキング・ドットコム・ジャパンが調査。

エアトリは、キャッシュレス決済に関する調査を実施。海外旅行ではクレジットカード・デビットカードの利用が63%。海外旅行中と日本国内とでは支払方法を変えている実態が明らかに。

JTBが2019年2月1日付の執行役員の人事異動を発表。

日本政府観光局（JNTO）発表の訪日外国人数について、東南アジア4市場（タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）の10年間推移をグラフで比較。

UNWTO（国連世界観光機関）が発表した最新の世界観光統計によると、2018年の海外旅行者総数は6％増で推定14億人。2010年時点の長期予測では2020年になると見込まれていた「14億人」の壁を2年前倒しで達成する結果に。

日本人出国者数を韓国、台湾、香港の3市場で比較。いずれも2018年9月は伸びが鈍化したが、10月は回復。韓国への出国は前年比増と大きな伸びに。

世界青年学生教育旅行連盟がこのほど、2000年代以降に社会人になる「ミレニアル世代」とそのあとに続く「ジェネレーションZ（Z世代）」の行動を分析。「体験」のための出費は惜しまないなどの特徴が明らかに。

野村総合研究所の推計によると、2017年の日本の富裕層世帯は126.7万世帯。そのうち世帯の純金融資産保有額が5億円以上の超富裕層は8.4万世帯に。

観光庁が発表した主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報によると、2018年11月の総取扱額は前年比2.8％増の4766億6484万円。

日本人の旅行者数をハワイ、グアム、沖縄の渡航先別に比較。2018年10月はハワイへの出国が前年比4.8％減の13万800人。グアムへの出国は前年比24.7％増と急増、沖縄への渡航者は5.7％増。

クリテオの調査によると、日本の商文化である福袋の購入が実店舗からネットへ徐々にシフト。ネットのほうが単価が高い傾向も明らかになった。

2025年の大阪万博に「行きたい」人は6割超。近畿圏は8割超、関東圏も半数超が訪問を希望。

英調査会社ユーロモニター・インターナショナルが「2019年 世界の消費者トレンド」を発表。「エイジレス」「原点回帰」「おひとりさまライフスタイル」など、10項目のポイントにまとめた。

観光庁が発表した訪日外国人消費動向調査によると、2018年の訪日外国人旅行消費額は前年比2％増の4兆5064億円で、過去最高を更新。一方で、2020年8兆円の政府目標には程遠い状況も明らかに。

東京商工リサーチによると、2018年の宿泊業の倒産件数は前年と変わらず78件となり、前年同様1999年以降の20年間で最少に。負債総額は同2.1%減の492億3,400万円で、2年ぶりに500億円を下回った。

日本政府観光局が2018年の訪日外国人数を発表。2018年は前年比8.7％増の3119万1900人で統最高記録を更新。トップ中国は14％増に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年の年間日本人出国者数（推計値）が、前年比6.0％増の1895万4000人となった。

OAGが世界の航空会社・空港の定時運航率ランキングを発表。国内航空会社では、ANAが総合11位、JALが13位に。

電通の予測によると、世界の広告費は2018年にデジタルが初めてテレビを追い抜く。全体では2019年に過去最高の6250億米ドルになるものの、日本は低成長が続く。