デジタル・テクノロジー

国内外の「観光Xデジタル」に関連する最新情報をお届けします。

エクスペディアCEOが来日、訪日需要は55%増、「まだ知られていない日本にもフォーカス」、日本市場向けに新キャンペーンも

エクスペディアCEOが来日、訪日需要は55%増、「まだ知られていない日本にもフォーカス」、日本市場向けに新キャンペーンも

エクスペディアは、日本市場で新たなマーケティングキャンペーンの展開を開始。日本向けにブランドメッセージを「いつものそとへ」に変更。来日したピーター・カーンCEOは、日本市場の期待やテクノロジーへの投資について語った。
オンライン旅行会社の顧客推奨度、トップは「一休」、商品性で高評価、2位は楽天トラベル、3位はエクスペディアに

オンライン旅行会社の顧客推奨度、トップは「一休」、商品性で高評価、2位は楽天トラベル、3位はエクスペディアに

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、OTA8社を対象に、2023年の顧客推奨度(NPS)調査を実施。トップは一休.com。2位は楽天トラベル、3位はエクスペディアに。公式アプリ利用者のNPSは非利用者を大きく上回る。
日本への「デジタルノマド」誘致、課題はビザや英語力、カギはアクティビティ充実や多様性への配慮か

日本への「デジタルノマド」誘致、課題はビザや英語力、カギはアクティビティ充実や多様性への配慮か

JTB総合研究所は、デジタルノマドの日本誘致に向けた実態調査を実施。デジタルノマドを「ライフ重視型」と「ワーク重視型」に分類。日本への誘致のカギは、アクティビティの充実や多様性への配慮など「ライフ重視型」で重要視される整備とした。
民泊エアビー、2023年第4四半期は予約件数が過去最多、世界のホスト数は500万人越え、通期収益は18%増の99億ドル

民泊エアビー、2023年第4四半期は予約件数が過去最多、世界のホスト数は500万人越え、通期収益は18%増の99億ドル

エアビーアンドビーは、2023年第4四半期および通期の営業実績を発表。第4四半期の宿泊および体験の予約数は第4四半期としては過去最多。ホスト総数が初めて500万人を突破した。
2024年の米国旅行市場、リベンジ需要に一服感、健全な状態続くも成長率は減速、最後の砦は「中国市場」か

2024年の米国旅行市場、リベンジ需要に一服感、健全な状態続くも成長率は減速、最後の砦は「中国市場」か

ロイター通信は、2024年の旅行業界を展望。コロナ後のリベンジ需要は落ち着き、「通常の年」になるとリポートしている。大手ホテルや大手OTAも施前年を大きく下回る収益を予想している。
JAL、A350-1000就航記念でNFT販売、整備士の視点で撮影、上級クラスは特別な工場見学参加権も

JAL、A350-1000就航記念でNFT販売、整備士の視点で撮影、上級クラスは特別な工場見学参加権も

JALは、エアバスA350-1000型機の就航を記念して「A350-1000就航記念デジタルアイテム」をLINE NEXTが提供するデジタル・コマース「DOSI」上で2024年3月1日からり販売を開始。ファーストクラスとビジネスクラスは特別工場見学参加権も付与。
民泊エアビー、民泊施設を2次避難所に、能登半島地震の被災者支援、非営利団体を通じて県内のホストと連携

民泊エアビー、民泊施設を2次避難所に、能登半島地震の被災者支援、非営利団体を通じて県内のホストと連携

エアビーアンドビー(Airbnb)は、石川県と連携し、能登半島地震の被災者向け2次避難所として同社登録の民泊施設の提供を開始。非営利団体Airbnb.orgが、石川県内のホストコミュニティと連携。
日本旅行業協会、「JATAビジネスマッチング」サイトをオープン、会員間でサービスの紹介・募集が可能に

日本旅行業協会、「JATAビジネスマッチング」サイトをオープン、会員間でサービスの紹介・募集が可能に

日本旅行業協会(JATA)は、JATA会員の間で商品やサービスの紹介・募集を可能とする「JATAビジネスマッチングサイト」を2月13日にオープン。マッチングによる新たなビジネス機会の創出に期待。
ミキ・ツーリスト、セレブリティクルーズの日本語予約サイトを開設、日本発着セレブリティ・ミレニアムで

ミキ・ツーリスト、セレブリティクルーズの日本語予約サイトを開設、日本発着セレブリティ・ミレニアムで

ミキ・ツーリストは、「セレブリティクルーズ」の日本語予約サイトを立ち上げ。2024年~2026年4月に日本発着クルーズを実施するセレブリティ・ミレニアムのクルーズを予約することが可能。
ウーバー、石川県加賀市のライドシェアをアプリで支援、自治体との連携は全国初、ドライバー不足解消に一役

ウーバー、石川県加賀市のライドシェアをアプリで支援、自治体との連携は全国初、ドライバー不足解消に一役

ウーバー・ジャパンは、石川県加賀市が開始する「加賀市版ライドシェア」の導入を支援。ウーバーアプリが導入される。ウーバーが自治体とともに一般ドライバー・自家用車による運送サービスを行うのは全国初。ドライバー不足解消に期待。
JR東日本、駅「みどりの窓口」付近でアバターロボットが案内、遠隔からきっぷの購入方法など

JR東日本、駅「みどりの窓口」付近でアバターロボットが案内、遠隔からきっぷの購入方法など

JR東日本は、池袋駅と武蔵溝ノ口駅でアバターロボット「newme(ニューミー)」による案内の実用検証を2月13日から実施。指定席券売機に誘導あるいはきっぷの購入方法を案内する。
AIスピーカーTradFit社、メタバース空間創造プラットフォームで特許取得、誰でも本人確認だけで出店が可能に

AIスピーカーTradFit社、メタバース空間創造プラットフォームで特許取得、誰でも本人確認だけで出店が可能に

宿泊施設向けにAIスピーカーを提供するTradFit社は、「メタバース空間創造プラットフォーム」で基本特許を取得。メタバース空間を開発する環境を持たなくても、本人確認だけでメタバース空間を創造することが可能に。
訪日コミュニティサイト「FUN! JAPAN」、3言語を同時翻訳する交流SNSを新設、日本在住者の登録促進で地域情報を拡充

訪日コミュニティサイト「FUN! JAPAN」、3言語を同時翻訳する交流SNSを新設、日本在住者の登録促進で地域情報を拡充

訪日コミュニティサイト「FUN! JAPAN」を運営するFun Japan Communications社は新たなSNS「FUN! JAPAN・KIZUNA」を開始した。日本語、英語、中国語の3言語の同時翻訳で、会員同士の交流を楽しんでもらう仕組み。
宿泊客とのコミュニケーションから決済までスマホで完結、多言語対応で満足度向上を実現する「Kotozna In-room」とは?(PR)

宿泊客とのコミュニケーションから決済までスマホで完結、多言語対応で満足度向上を実現する「Kotozna In-room」とは?(PR)

(PR)JTBがKotozna(コトツナ)社と共同開発した、宿泊施設向け多言語コミュニケーションツール「Kotozna In-room」。福井県芦原温泉のホテルの導入事例から、地域観光DXを推進する同社の新サービスまで聞いた。
グーグル、成約ベースのホテル広告を4月末で終了、世界の旅行市場のパンデミックからの回復を受けて

グーグル、成約ベースのホテル広告を4月末で終了、世界の旅行市場のパンデミックからの回復を受けて

グーグルは、新しい広告キャンペーンについて、2024年4月30日以降、ホテル広告における滞在あたり及びコンバージョンあたりのコミッションの入札戦略が利用できなくなることを明らかに。
グーグル旅行検索動向2023、「オンラインチェックイン」や「オフピーク」が3倍以上増加、「オフシーズン旅行」も

グーグル旅行検索動向2023、「オンラインチェックイン」や「オフピーク」が3倍以上増加、「オフシーズン旅行」も

グーグルは、2023年の検索動向を明らかに。日本での旅行に求める要素も変化。「オンラインチェックイン」や「オフピーク」の検索が急増。自分のアイデンティティを深めようとする検索傾向も。
旅行者が宿泊予約を他者に「NFT」で再販できる新サービス登場、ブロックチェーン活用のスタートアップが提供へ【外電】

旅行者が宿泊予約を他者に「NFT」で再販できる新サービス登場、ブロックチェーン活用のスタートアップが提供へ【外電】

ブロックチェーンを基盤としたバケーションレンタル事業を展開するスタートアップ「Dトラベル(Dtravel)」が、新たにNFT(非代替性トークン)形式での宿泊データ管理に着手。
宿泊施設向けAIスピーカーTradFit社、スマホから取得した情報で、移動先の最適なホテルを予約まで完了する新サービス

宿泊施設向けAIスピーカーTradFit社、スマホから取得した情報で、移動先の最適なホテルを予約まで完了する新サービス

TradFit社は旅行者が移動先で宿泊施設が決まっていない場合、本人のスマホやタブレットなどから取得した情報に基づき、最適な施設をレコメンドする基本特許技術「移動先宿泊施設レコメンド2」を発表。
ナビタイム、「行程表クラウド」がバス運行管理システム「楽々道中」と連携、運行指示書の作成時間を削減

ナビタイム、「行程表クラウド」がバス運行管理システム「楽々道中」と連携、運行指示書の作成時間を削減

ナビタイムが旅行・バス事業者向け行程表作成ツール「行程表クラウド 」で、バス予約運行管理システム「楽々道中」との連携を開始。
沖縄・本部町、EVタクシー活用したインバウンド向け実証事業、NFTスタンプラリーも

沖縄・本部町、EVタクシー活用したインバウンド向け実証事業、NFTスタンプラリーも

沖縄で2024年2月から、EVタクシーを活用したインバウンド向けサ観光の実証実験「Motobu Story Quest」。EV導入による脱炭素の取り組みとともに、移動手段不足の解消を目指す。

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