検索タグ "DMO"

せとうちDMOが 環境省とのあいだで「国立公園オフィシャルパートナーシップ」を締結。欧米に向けて国立公園としての瀬戸内の魅力を発信していく。山陰インバウンド機構との連携でメディア誘致も。

DMOコンサルタント 丸山芳子氏によるコラム第二弾。米カリフォルニア州アナハイムで行われた国際会議への参加事例をもとに、地元DMO側の受け入れの工夫や取り組みを紹介する。

全米のDMOが集結する歴史あるイベント「ディスティネーション・インターナショナル」。2018年、同イベントに参加したワールド・ビジネス・アソシエイツの丸山芳子氏がその模様を紹介。

観光庁が2018年12月21日付で、日本版DMO第4弾登録（16法人）と同候補法人の第14弾登録（15法人）を実施。

DMO推進機構が2019年2月1日に「第3回DMO全国フォーラム」開催。世界水準のDMO構築テーマに。基調講演は観光庁観光地域振興部長の平岡氏。

日本版DMOの浸透と合わせて着目される「観光地マーケティング」。日本におけるその課題を、観光政策研究者の山田雄一氏がこのテーマの本質を分かりやすく解説する。

せとうちDMOは瀬戸内海の産品通販サイト「島と暮らす」を開設する。産品のアピールを通じて、観光客の増加にもつなげたい考え。

2018年12月17日に東京にて、電通主催の「トラベルボイスLIVE 特別版（電通・デジタルトラベル最新動向セミナー）」を開催。先着順での申し込み受付を開始。

せとうちDMOで自主事業や事業者の事業開発支援を担う瀬戸内ブランドコーポレーションは、広島市中心部に「ヒルトン広島」を開業。米国ヒルトンと運営受託契約を締結。

JTBが、地域観光マーケティング用クラウドサービス「エリアアナライザー」を開発。自治体や日本版DMOに向け、各種データの取得や分析、戦略策定、KPI設定、PDCAサイクルの確立などを支援。

観光庁が、国内の観光振興や発展に貢献した個人や団体を称える「観光庁長官表彰」の受賞者を発表。今回の受賞者は5件。

せとうちDMOが観光ファンドで地域の菓子メーカーを支援。瀬戸内ブランド発展で地域活性化を図る。

京都市がキャッシュレス決済の拡充を強化。地域最大の推進団体と連携で、銀聯カードや電子マネーなどの対応も推進。

日本ユニシスやNTT西日本、くまもとDMCなどが、九州旅行をスマホ1つで楽しめるスマホアプリを提供。訪日外国人向けに実証事業を開始

総務省が、日本版DMOの取り組み内容に関する実態調査を実施。権限・責任のあり方や地域住民の理解を得る取り組みなどについて分析。

ニューヨーク市観光局(NYC)は、今秋もチケット1枚分の料金で2枚購入できる『2018 NYC ブロードウェイ・ウィーク(NYC Broadway Week)』を開催する。

地方創生事業をおこなうcycle＆design（サイクルアンドデザイン）が地方自治体と人工知能（AI）を掛け合わせた企画コーディネートを開始。第一弾は秋田犬ツーリズムに取り組む。

観光庁が2018年7月31日付で、日本版DMOの第3弾登録（16法人）と、同候補法人の第13弾登録（10法人）を実施。

旅行者は、どのようにして行き先を決定するのか？　旅行関連調査会社フォーカスライトがリサーチ結果を分析。

日本版DMOの九州観光推進機構が、九州を訪問する訪日旅行者の実態調査の結果を発表。アジアと欧米豪の旅行者の観光の違いが鮮明に。