調査・統計・マーケティング

KNT-CTホールディングスの2018年3月期の連結業績は、売上高が前年同期比2.3％増の4051億7200万円。営業利益が7.0％増の31億7700万円、経常利益が9.8％増の33億4200万円。

電通が世界20か国・地域を対象に「ジャパンブランド調査2018」を実施。今年は台湾、タイ、フィリピン、ベトナムの4か国で親日度が同率で1位。

シニアのスマホ所有率の最新調査で、60代が初めてスマホ所有率が5割超に。

「シニアだと思う」年齢は平均「64.2歳」で、5年前には62.4歳だったものが約2歳上昇。リサーチ・アンド・ディベロプメント調べ。

経済産業省が発表した国内EC市場調査によると、2017年の国内消費者向けEC取引（BtoC-EC）市場規模は前年比9.1％増の16.5兆円。旅行分野は11％増の3兆3742億円に。

アクセンチュアはこのほど、「2018年デジタル消費者調査」にもとづく日本市場の分析レポートを発表。「スマートスピーカー」「自動運転」など4つのキーテーマで分析。

訪日外国人数を東南アジア主要4か国／地域（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）で比較。2018年3月までの12ヵ月推移グラフを作成。

ゴールデンウィークは普段よりも行き交う人が少ない印象の東京。宿泊者数も年間で最も少ない時期に。

アプリ市場データ調査のアップアニーが、「ゴールデンウイーク×旅行＆ナビアプリ」について発表。旅行行動とよく使われるアプリの関係も。

国土交通省が2017年の年間およびゴールデンウィーク期間の渋滞ランキングを発表。2017年ゴールデンウィーク期間の高速道路渋滞ワーストは、前年と同じくE1 東名高速道路 （上り）御殿場～大井松田。年間ワーストはE20 中央自動車道（上り）調布～高井戸。

マイナビと日本経済新聞社が2019年3月の大学・大学院卒予定者4万3595名による就職企業人気ランキングを発表。ANAが2年連続で文系1位。2位はJAL。

観光庁が訪日旅行者の保険加入状況と医療受診の実態調査を実施。医療費をカバーする旅行保険に加入していた人は、全体の73％との結果に。

国際MICE全体の経済波及効果は1兆円超に。観光庁が国際MICE全体について初算出を行なった結果の概要を発表。

訪日外国人や国内旅行者の増加で、ホテルや旅館の経営実態は？　帝国データバンクが全国約8000社を対象にした調査結果を発表。

エクスペディアグループはこのほど、同社サイトの予約データをもとに2017年の訪日旅行者需要を分析。東京・大阪・京都では35％増以上を記録。

成田国際空港がまとめた2018年ゴールデンウィーク（2018年4月27日～5月6日）の国際線旅客推計によると、旅客数は前年比6.1％増の86万7300人。出国が6.9％増の45万300人、入国が5.3％増の41万7000人となる見込み。

民泊エアビーが観光による地方再生と持続可能な観光健全化に向け、新部門を設立。民泊によるプラス効果をアピールする各種データも発表。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年3月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比18.2％増の260万7900人。英国、カナダ、ドイツは単月最高を記録。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年3月の日本人出国者数（推計値）は前年比3.5％増の180万7100人。

将来の観光市場予測（需要予測）にあたって重視しなければならないことは何か？　公益財団法人日本交通公社の主席研究員を務める山田雄一氏が、市場の方向性を決定する要因を分析するコラム。