調査・統計・マーケティング

観光庁による訪日外国人消費動向調査（2018年4～6月期　一次速報）によると、訪日外国人旅行消費額は1兆1233億円。クルーズ客の消費動向も発表。

観光庁が発表した主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報によると、2018年4月の総取扱額は前年比7.4％増の4354億6173万円。分野別ランキング上位5社をグラフ化。

航空会社格付け調査をおこなうスカイトラックスが「エアライン・オブ・ザ・イヤー2018」を発表。世界1位はシンガポール航空。3位は昨年と同じくANAがランクされた。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年6月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比15.3％増の270万5000人。調査対象の20市場すべてで過去最高を記録。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年6月の日本人出国者数（推計値）は前年比6.4％増の142万1600人。1月からの累計は前年比4.3％増の878万3400人となった。

楽天リサーチによる「キャッシュレス決済に関する調査」によると、オンラインショッピング以外の日常的な買い物や飲食で利用する決済手段は「現金」が9割。「現金以外の決済手段だとお金を使いすぎてしまう」人が4割以上に。

米国旅行雑誌「トラベル・アンド・レジャー（Travel + Leisure）」によると、メキシコのサン・ミゲル・デ・アジェンデが2年連続で人気都市一位を獲得。5位には京都がランクイン。

総務省によると、ネット利用者の割合は全体の80.9％。59歳までのすべての層でネット利用が9割以上に。デバイス別ではスマホが初のPC超えを記録。

ニールセンデジタルが発表した「ニールセン・オンラインショッピングレポート2018」によると、ネット利用者の83％がオンラインショッピングを経験。月に1度以上利用する人は約半数に。

オープンドアがこのほど、旅行比較サイト「トラベルコ」でトラベルマルシェが運営する夜行バス・高速バス比較サービス「バス市場」との連携を開始。

JTB総合研究所がまとめた「海外観光旅行の現状2018」で、旅行商品の購入や申し込みは「オンライン専門の宿泊・旅行予約サイト」が最多。次いで「旅行会社のウェブサイト」「旅行会社の店舗」の順。世代によって異なる傾向も。

旅行者は、どのようにして行き先を決定するのか？　旅行関連調査会社フォーカスライトがリサーチ結果を分析。

JTB総合研究所が日本人の海外旅行に関する調査をおこない「海外観光旅行の現状2018」として発表。海外旅行の実質海外旅行者数は1137万人で過去最高と推計。今後の意向については世代によって異なる傾向が判明。

テーマ別の「都道府県魅力度ランキング2018」で沖縄県が5部門で1位に。コンテンツのバラエティが評価。リクルートの「じゃらん宿泊旅行調査2018」より。

拡大傾向にある「インバウンド需要」は、いつか萎んでしまう「バブル」現象なのか、ファンダメンタルか。リスクと捉えておくべきポイントは？　その考え方を、観光政策の専門家が解説するコラム。

経済産業省が中国と米国からの訪日旅行者に関する経済分析を実施。旅行者数は中国が米国の5倍以上。為替の影響を踏まえた旅行消費額比較も。

総務省によると、2018年5月の2人以上の1世帯当たりの月間ネットショッピング支出額は3万746円で、前年比（名目増減率）は4.4％増加。旅行関係費の支出が急速に拡大。

日本人のクルーズ利用者が30万人台に拡大、訪日クルーズ旅客は政府目標500万人の半数に上昇。

JATAが旅行会社社員を対象にした夏休み旅行のランキングを発表。ツアー予約状況は鈍化もみられる。

東京サマーランドによる「親子で楽しむ夏のレジャー調査」によると、今夏行く予定のレジャー施設は「プール、レジャープール」がトップ。次いで「遊園地、テーマパーク」、「水族館」。