調査・統計・マーケティング

英調査会社ユーロモニターインターナショナルが日本における民泊（短期宿泊・施設宿泊）市場規模を調査。民泊新法施行による今後の展望分析も。

ニールセンデジタルによると、2018年5月のスマホ利用者数は前年比1割増の6752万人。年代別では50歳以上が27％増と大きく伸長。

旅行調査フォーカスライト社が旅行メタサーチ分野の動向を分析。グーグルが存在感を増す様子をデータとともに解説。

公的統計機関によるデータにもとづき、日本人旅行者数をハワイ、グアム、沖縄で比較。2018年3月はグアムが前年比14.3％減でマイナス推移、ほか2市場は微増に。

日本版DMOの九州観光推進機構が、九州を訪問する訪日旅行者の実態調査の結果を発表。アジアと欧米豪の旅行者の観光の違いが鮮明に。

JTB総合研究所が、デジタル革新によるサービスの広がりが及ぼした、旅行やライフスタイルの変化を調査。旅行会社離れが鮮明に。

トリップアドバイザーが発表した「外国人に人気の日本のレストラン2018」で、東京・渋谷の「ヤキニクバル 韓の台所 カドチカ店」が1位に。20位までの結果を掲載。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年5月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比16.6％増の267万5000人。5月として過去最高を記録。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年5月の日本人出国者数（推計値）は前年比5.0％増の138万3800人。1月からの累計は前年比3.9％増の736万1800人。

日本航空機開発協会が航空旅客やジェット旅客機など民間航空機市場について、長期需要予測を試算。有償旅客キロ（RPK）ベースの航空旅客需要は20年間で2.4倍の18兆5875億人キロメートルに拡大との予測に。

最新技術を使った旅行予約に関する意識調査で、サービスがあったら利用してみたいプラットフォームは「アマゾン」がトップ。ミレニアル世代の傾向も分析。OAG調べ。

CtoC（個人間取引）が年々増加傾向。サービス分野は民泊含む旅行・宿泊が圧倒的。矢野経済研究所が市場規模調査の結果を発表。

東京都による調査で、2017年の訪都外国人旅行者の過半数が「リピーター」に。リピート率最多は香港。

民泊仲介「Airbnb（エアビーアンドビー）」が民泊新法施行を前に、ホストへのサポートなど今後の計画を発表。全国での勉強会や地方への投資強化など。

ボランティアガイドの実態調査。日本観光振興協会が実施。料金は、ガイド1人当たりで1000円以上3000円未満が最多。

ニールセンデジタルが発表した国内のスマホ利用状況によると、2018年3月の1名1日あたりのスマホ利用時間は3時間7分で前年より16分増。動画アプリの利用が伸びた一方、SNSは減少傾向に。

観光庁が発表した2017年度主要旅行業者の旅行取扱状況速報で、総取扱額は前年度比3.0％増の5兆7084億円。訪日・国内・海外すべてで前年度比増に。

観光庁が発表した2018年3月（第2次速報）の宿泊旅行統計によると、延べ宿泊数は前年比0.1％減の4270万人泊。外国人は15.0％増の678万人泊で、3月として最高に。

京都市の外国人宿泊割合が遂に日本人を逆転。アジア、中東地域が伸び、欧米豪は減少。

長野県のスノーリゾート「HAKUBA VALLEY（ハクバ・バレー）」によると、2017年～2018年シーズンに現地に来場した外国人スキー客45％増の約33万人に。