調査・統計・マーケティング

最新技術を使った旅行予約に関する意識調査で、サービスがあったら利用してみたいプラットフォームは「アマゾン」がトップ。ミレニアル世代の傾向も分析。OAG調べ。

CtoC（個人間取引）が年々増加傾向。サービス分野は民泊含む旅行・宿泊が圧倒的。矢野経済研究所が市場規模調査の結果を発表。

東京都による調査で、2017年の訪都外国人旅行者の過半数が「リピーター」に。リピート率最多は香港。

民泊仲介「Airbnb（エアビーアンドビー）」が民泊新法施行を前に、ホストへのサポートなど今後の計画を発表。全国での勉強会や地方への投資強化など。

ボランティアガイドの実態調査。日本観光振興協会が実施。料金は、ガイド1人当たりで1000円以上3000円未満が最多。

ニールセンデジタルが発表した国内のスマホ利用状況によると、2018年3月の1名1日あたりのスマホ利用時間は3時間7分で前年より16分増。動画アプリの利用が伸びた一方、SNSは減少傾向に。

観光庁が発表した2017年度主要旅行業者の旅行取扱状況速報で、総取扱額は前年度比3.0％増の5兆7084億円。訪日・国内・海外すべてで前年度比増に。

観光庁が発表した2018年3月（第2次速報）の宿泊旅行統計によると、延べ宿泊数は前年比0.1％減の4270万人泊。外国人は15.0％増の678万人泊で、3月として最高に。

京都市の外国人宿泊割合が遂に日本人を逆転。アジア、中東地域が伸び、欧米豪は減少。

長野県のスノーリゾート「HAKUBA VALLEY（ハクバ・バレー）」によると、2017年～2018年シーズンに現地に来場した外国人スキー客45％増の約33万人に。

東京都が発表した「2017年 東京都観光客数実態調査」によると、2017年に東京都を訪れた外国人旅行者は前年比5.1％増の1377万人。観光消費額は4.4％増の約1兆1358億円。

在外公館のビザ発給数が過去最高を更新。中国人の個人化が顕著に表れる結果に。

観光庁が訪日外国人を対象に、旅行中に困ったことなどを調査。コミュニケーションや多言語対応で困ったとの回答が2割以上に。

OAGが国際線旅客便路線の運航便数ランキングを発表。1位はシンガポール／クアラルンプール線。日本の都市を含む路線は関空／ソウルが最多。

ヘンリーパートナーズの「パスポート・インデックス」の2018年グローバルランキングで、日本が単独1位に。上位21か国を記載。

米国の観光プロモーション団体がマーケティング活動費用に対する対投資利益率を発表。観光客による消費額は投資額の29倍に。

2017年の世界の観光スポットや観光施設の市場規模は2546億米ドル（約28兆円）。来場者最多は中国・万里の長城で7038万人。英調査会社ユーロモニターインターナショナル調べ。

日本を含む23か国で実施した「フライト」に関する意識調査によると、「通路側座席に座る派」は日本人が最多。その他にも日本人の特徴が浮き彫りに。エクスペディア・ジャパン調べ。

国土交通省によると、2017年度第3四半期の国内航空事業者による平均遅延率は前年度比0.04ポイント改善して11.95％、欠航率は0.11ポイント改善して1.35％。

日本法規情報によると、「海外旅行時に旅行代理店を通す」人は73％。そのうち約1割が「旅行会社とのトラブルを経験」。