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Googleフライト検索で、今夏の人気旅先トップは、日本発がソウル、アジア太平洋発が日本に。いずれも、近距離の旅先が検索上位に。

フィジー政府観光局が日本からの観光客誘致を強化。フィジー・エアウェイズが成田／ナンディ線を再開したのを機に、東京・大阪で3年ぶりとなる旅行会社を対象としたセミナーを開催した。

マスターカード最上位クラスのクレジットカードLUXURY CARDが「2022年の新富裕層の消費動向」を発表した。逆境下でも特別な体験に投資を惜しまない傾向。

米サンフランシスコ観光協会のジョー・ダレッサンドロCEOらが来日。日本市場の本格復活に向けて取り組みを強化していく姿勢を示した。5月末からユナイテッド航空および0TA3社と共同キャンペーンを展開。6月からのZIPAIRの新規就航にも期待をかける。

シンガポール政府観光局（STB）は、海外からの旅行者を対象に、シンガポールでの体験を無料で提供。厳選されたアクティビティの中から興味のある体験を無料で1回提供。

ニューヨークで2023年5月9～21日、約100の文化体験を提供するプログラム「It’s Time for Culture」が開催される。春ならではのイベントやツアーコンサート、体験クラス、家族向けプログラムなどを用意。

北マリアナ諸島自治連邦区のアーノルド・パラシオス知事が来日。日本市場復活へ「航空路線が最大の課題」と位置付け、ユナイテッド航空のデイリー化、スカイマークの運航再開に期待。政府観光局は、2023年も「マリアナケーション」を継続。

JTBは、2023年ゴールデンウィークの旅行者数を推計。国内旅行は前年比153.1%の2450万人、海外旅行は前年比400%の20万人。国内では、ひとり旅、アウトドアなどコロナ禍で増加したスタイルが減少。

アムステルダム市は、繁華街でのパーティー、飲酒、薬物使用など観光客による「迷惑行為」を防止することを目的としたキャンペーンを開始。また、滞在中の旅行者に対しても、禁止行為を周知する試みも。

タイ国政府観光庁(TAT)は、アゴダ、アリペイ、クルック、KKdayの4社と戦略的パートナーシップ。インバウンド誘致に向けて体験アクティビティの訴求を強めるプロモーションおよびキャンペーンを展開する。

ケアンズ観光局は、「ケアンズ・サステナブルトラベル・ハブ」の日本語版の公開。観光を楽しみながら自然・文化の保護を支援するサステナブル旅行の計画や実現をサポートしていく。

高級クルーズ「シルバーシー・クルーズ」が日本発着クルーズを再開。日本でのクルーズ需要が高く、初クルーズはほぼ満船。見学会で船内を取材した。

韓国政府が訪韓客が観光などの目的でビザなしで入国する際に必要な電子渡航認証制度K-ETAについて、日本を含む22カ国・地域に対し一時免除すると発表。対象期間は2023年4月1日～2024年12月31日。

エクスペディアの2023年ゴールデンウィーク期間中の旅行先検索ランキングによると、トップ10には台北、バンコクなど海外旅行先6カ所がランクインした。

日本旅行業協会が海外旅行の需要回復に長期キャンペーンを実施。まずは夏休みの海外旅行の回復に向け、機運醸成の投稿キャンペーンやパスポート取得サポートなどを予定。

日本旅行業協会(JATA)は、「ツアーグランプリ 2023」を実施。2年振りに再開。応募作品の評価ポイントは「斬新性」「事業性」「業界貢献度」の3項目。

観光庁は「アウトバウンドの本格的な回復に向けた政策パッケージ」を策定。柱は諸外国との連携体制強化、戦略的かつ効果的な取り組みの推進、安全・安心な旅行環境の整備・青少年交流の促進。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年2月の日本人出国者数（推計値）は54万人。

米観光産業ニュース「Skift」によるITBベルリン「中国旅行市場の展望2023」セッションのリポート。中国の海外旅行需要は規制緩和後、急速に回復しているが受入れ側の準備が整っていない。その問題点を紹介。

ミキ・ツーリストが欧州の個人向け現地ツアー・体験プログラムで、ハイエンド向けブランドを設定。旅先の本質を追求する商品を目的意識の高い客層に販売。