検索タグ "訪日インバウンド"
プロサッカー「Jリーグ」が目指す地域活性化とは? 海外選手の獲得が地域にもたらす3つの効果からインバウンド戦略まで聞いてきた
東京オリンピック・パラリンピックを控えるなか、注目が高まるスポーツツーリズム。日本のキラーコンテンツのひとつJリーグは、インバウンド戦略も積極的に推進している。海外と地域を結ぶその戦略とは?
関西空港に空港発バスツアーで専用カウンター、関西周遊ツアーなどを多言語で提供
関西国際空港第1ターミナルにバスツアーカウンター「LIMON WELCOME DESK」がオープン。空港発のツアーを扱う。
全国1000店舗が参加するインバウンド客向け買い物キャンペーン、海外にセール情報やクーポン発信などで消費拡大へ
12月~2月まで、訪日客向けのショッピングプロモーション開催。ジャパンショッピングツーリズム協会が日本最大級の規模で展開。
民泊施設のコンシェルジュ機能をスマホアプリで、大阪の無人型民泊に外国人旅行者向けサービス導入
iVacationが大阪の民泊運営サポート事業をおこなうVSbiasと大阪府の民泊関連サービスで提携。アプリを介して多言語対応コンシェルジュ機能などを提供
せとうちDMO、会員事業者に中国決済「アリペイ(Alipay)」導入支援、リクルートと連携で
せとうちDMOが中国電子決済の「アリペイ」の導入支援を開始。NTTドコモと連携。
IoT宿泊施設が高速データ通信を無料配布、予約客を対象にプリペイドSIMで宿泊プラン、NTTドコモと提携
館内にIoTデバイスを揃える&AND HOSTELがNTTドコモと提携。訪日客向けプリペイドSIMとタイアップした宿泊プランを販売。
インド人の訪日ビザ緩和へ、申請書類を簡素化、過去1年間に2回以上の訪日なら「旅券と申請書」だけで数次ビザなど
インド人の訪日ビザ緩和を実施へ。申請書類を簡素化し、利便性向上とリピーター化、相互交流の活性化へ。1年に2回以上の訪日リピーターは必要書類が2種類に。
日本商工会議所、外国人労働者の受入れ制度見直しで意見書、在留資格の再定義や留学生向け資格の創設など提起
日本商工会議所が、「今後の外国人材の受け入れのあり方」に関する意見書をとりまとめ。在留資格見直しなどを通じてより積極的な外国人材の受け入れを目指す。
訪日外国人の「民泊」利用実態調査、20代以下では約6割が利用、都道府県別ツートップは大阪と京都 -観光庁
観光庁が、民泊など有償での住宅宿泊利用に関する分析結果を発表。国別ではシンガポールとフランスがトップ2。属性別の動向やかかった宿泊費も分析。
ロイヤル・カリビアン、2018年のアジアクルーズは日本寄港が220回、最多は長崎に44回
ロイヤル・カリビアンが2018年度の日本寄港クルーズを発表。2ブランドで合計4客船が、国内21都市に221回の寄港を予定。
韓国人の訪日旅行を分析、ネット予約とLCCの高利用率が顕著に、行きたい地域は「大都市より田舎」が5割超
今年に入り、増加の勢いを増す訪日韓国人旅行者。訪日旅行の実態と旅行意向をJTB総合研究所が調査し、発表。近隣アジア諸国と異なる志向が明らかに。
韓国大手旅行「ハナツアー」、日本法人が東証マザーズ上場、インバウンド事業をさらに拡充へ
ハナツアーが2017年11月15日、東京証券取引所マザーズ市場への上場承認を受けた。上場予定日は12月15日。
【図解】訪日外国人数、直近12カ月をグラフで比較してみた ―豪・米・英3か国の部(2017年9月)
訪日外国人数の豪米英3か国比較版(推計値)。3市場とも9月として過去最高を記録。
楽天傘下の体験予約「ボヤジン」、訪日客が観光地をダメだしするモニターツアー開始、DMOや自治体向けに課題洗い出し
体験予約のボヤジンが、訪日客のダメ出しがもらえるモニターツアーを開始。地方自治体やDMO向けに、レポートと動画で報告。
インバウンド向け「医療相談アプリ」登場、スマホで医師らに外国語で相談、最寄りの医療機関情報も
ヘルスケア事業などをおこなうサーティーフォーが訪日外国人や在留外国人向けの医療相談アプリ「UrDoc(ユアドク)」を発表。2018年1月にα版リリースする。
インバウンド向け無料SIMカードの「Trip Free」、ANAグループ運営の情報サイトと連携開始
全日空商事が訪日外国人向けに無料SIMカードを提供するサービス「Trip Free」運営のBridgeと業務提携。全日空商事のインバウンド向け専用サイト「ANA Experience Japan」から予約可能に。
東京都、ムスリム旅行者の受入れポイントを解説する無料セミナー、アドバイザー派遣も
東京都がムスリム旅行者の受入で、無料のセミナーを開催。事業者のニーズに応じた専門家派遣や実施研修も。
JR東日本が新興企業とビジネス共創に本腰、エキナカや訪日、沿線事業などでIT活用の新サービスを推進
JR東日本がスタートアップのテクノロジーやアイディアを活用したビジネス共創に取り組む。このほど発表した実証実験事業には、今後10年の成長ビジョンの施策との類似プランとが多数。
海外富裕層向けに日本の上質体験を売る新サイトが登場、楽天傘下の「ボヤジン」、電通らとコンソーシアム結成も
体験予約「ボヤジン」がラグジュアリートラベルのコンソーシアム結成。JNTOの公募事業で、富裕層向け体験予約サイトを開始。
成田空港に訪日客向けAIガイド、スマホで多言語対応、コンシェルジュ業務も可能なチャットボットが情報提供
成田空港で、訪日客外国人向けのコンシェルジュ業務を行なうAIチャットボット「Bebot」のサービスが開始。空港内の施設やサービス案内からタビナカで必要な情報まで対応。