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JTBがNintendo Switch「あつまれどうぶつの森」上で関東近郊の夏旅をバーチャル体験できる「JTB島」を一般公開。コロナ禍で行動制限がかかるなか、仮想空間で旅行を楽しんでもらえるようにする。

JTBは体験型商品のオンライン予約・販売・決済プラットフォームJTB BÓKUNとホテルOS「aiPass（アイパス）」を連携させた。スマホで簡単にタビナカのアクティビティを予約できるようにする。

JR北海道が北海道を周遊する「HOKKAIDO LOVE! ひとめぐり号」を10月に運行。人気列車のラベンダー、はまなすを利用。JAL、JTBともコラボする。

JTBと凸版印刷は、デジタル活用で沖縄への修学旅行の事前学習プログラムを開発。凸版印刷の遠隔体験技術を活用。沖縄にいるかのような感覚で事前学習してもらう。

NTTドコモが、オンライン旅行予約サービス「dトラベル」の提供終了を発表。2022年3月15日13時でサービス全体を終了する予定。

立教大学とJTB総合研究所が実施したSDGsの取り組みに関する企業調査で、SDGsに取り組みを行っている企業が最も少なかったのは観光業で20.3%。特に旅行業は16%と最低に。課題は人材、時間、予算の不足。

JTBが新型コロナウイルスのワクチンを職場や学校などで打つ「職域接種」のサポートデスクを開設。会場・備品、医師・看護師の手配のほか、会場内の動線づくりや誘導、スケジュール管理などを担う。

JTBが新役員人事を発表。大塚雅樹氏、髙橋弘行氏、福島純氏が新取締役に就任。

JTBがMICE事業拡大に向けてSaaSpresto社（サースプレスト社）と協業契約を締結。コロナ禍でオンラインイベントが増えているのが背景。投資効果の高いサービス提供目指す。

JTBが2020年度の連結決算を発表。コロナ禍で過去最大の赤字に。

JTBは、ハワイツアーで 新たに「オリオリハワイアプリ」を導入。これまでの紙媒体をアプリ内で電子化。マップでは経路検索を導入。

JTB総合研究所がGW国内旅行者数が950万人になる予測発表。前年比では約1.9倍だが、2019年比では約6割減に陥ると試算。総消費額は2019年より5551億少ない3069億円にとどまる見通し。

JTBがGWの旅行意識調査を発表。GWに旅行に「行きたい」と考えている人は10.3%と例年の半分以下にとどまる見通し。行く人も乗用車利用、短期間旅行が中心に。

JTBは、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「同行者」については、「夫婦・パートナーのみ」と「一人」が増加。直近の旅行の行先を決めるきっかけは「OTA(28.6%)」が最も多い結果に。

JTBが法人向けワーケーション情報サイト「WOW！orkation STORY」を公開した。企業と自治体の顧客ネットワークを活かして仲介。

JTBが「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「国内旅行をしたいという意識が以前より高まった」では、男性よりも女性のほうが高く、特に20代と30代女性が突出。

JTBなど3社がXR技術を活用して仮想空間上にバーチャルな日本をつくりあげる。観光やショッピングなどさまざまなコンテンツを楽しみながら交流を深めることができる事業で地域の特産品をeコマースで販売する仕組みも構築。

JTBとスノーピークビジネスソリューションズ、JAL、三菱地所が、ワーケーション分野で業務提携。各業界のプロがコーディネートするオーダーメード型プランを発売へ。

経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション（DX）を起点とした魅力ある地域産業の可能性とスマートシティ」テーマのオンラインイベント開催へ。開催日は2021年4月14日。

JTBとIBMが共同出資で、デジタルイノベーションの新会社設立。DXを推進。