航空

ANAグループが2018年度の運航計画を発表。国際線は首都圏デュアルハブをさらに強化。国内線では需要に対応して石垣・宮古島線を増加。

航空各社は2018年1月15日より、リチウム電池やリチウムイオン電池が内蔵・装着されたスマートバゲージの取り扱いを変更。電池を着脱できないものは機内持ち込みや預け入れを不可に。

ドバイ国際空港（DXB）を運営・管理するドバイ・エアポーツが中東のメディア大手ITPメディアグループと連携。アプリと月刊誌を通じ、「タイムアウトDXB」ブランドを展開へ。

AP通信は、エアバスはエミレーツ航空との契約次第でA380の生産を中止すると報道。エアバスのジョン・リーヒーCOOは「エミレーツ航空との取引がうまくいかなければ、A380プログラムを中止する他ない」と発言した。

訪日客向けアプリサービスの「WAmazing」がLCCバニラエアと初の共同キャンペーン。台湾・香港の訪日客の相互利用を促進。

世界の航空会社の流通サービスを手掛けるハーンエアー・グループが昨年実績を発表。路線ネットワークが前年比16%増、年商は10億ドルに。

ディスカバー・ザ・ワールドが2017年12月26日より、タイガーエア台湾の日本総代理店業務を開始。

日本航空(JAL)は、茨城県つくば市の農業法人と提携し、農業を輸出し観光産業に育てる地域活性化の取り組みを開始する。成田空港での販売、バンコクへの輸出のほか、訪日向けグリーンツーリズムの構築も。

AirlineRatingsは、常時モニターリングしている世界409社のなかから2018年の安全なフルサービス航空会社トップ20社とLCCトップ10社を発表。JALとANAもトップ20に。

ソフトバンクとスカイマークが、バーチャルリアリティ（VR、仮想現実）技術を用いた研修コンテンツの導入について検討開始。仮想映像を通じた技能向上や知識習得を目指す。

バニラエアがLCC連合・バリューアライアンス加盟会社間のフライト利便を向上。新たに2社との乗り継ぎ予約を可能に。

ジャルパックは、沖縄の島々をフライト巡る『アイランドホッパーin OKINAWA』の販売を開始。コースは1泊2日と2泊3日で最大16フライトを乗り継ぐ。日本最短路線の北大東/南大東線も。

ANAが2016年4月に創設した新組織「デジタル・デザイン・ラボ（DD-Lab）」。ここでの「数年後の将来ではなく、数十年後の未来」をテーマとするプロジェクトについて、ディレクター津田佳明氏にインタビュー。

ANAホールディングスCEO 片野坂真哉氏が2018年の年頭所感を発表した。片野坂CEOは2018年について、未来に向けて足元をしっかり固める年にしていきたいとしている。

日本航空（JAL）代表取締役社長の植木義晴氏が、2018年の年頭所感を発表。「挑戦、そして成長へ」をテーマとする中期計画実現に向け、まい進していきたいとの想いを示している。

ANAセールス代表の今西一之氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。新たな価値創造を通じた成長戦略と、組織構造改革に積極的に取り組む姿勢を示した。

ジャルパック代表の藤田克己氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2018年は足場固めを行う重要な年になるとの考えを示した。

トラベルボイスで2017年に読まれた記事をランキング。今年の傾向や注目のニュースをまとめ。

スターアライアンスが旅行体験で高度なデジタル化を推進。シリコンバレーのスタートアップとの共創へ投資会社と提携。

ニュージーランド航空が新たなテクノロジーを活用したサービス検討を発表。Google（グーグル）のイヤホン「Pixel Buds」を導入した顧客サービスや、旅行取引でのブロックチェーン技術の採用検討を開始。