デジタル・テクノロジー

宿泊施設向けAIスピーカーを提供するTradFit社のデジタル・経営戦略アドバイザーにPwCやKPMGの代表取締役を歴任した椎名茂氏が就任。AIを活用したDX戦略を加速。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」が、旅行事業におけるチャットGPT活用の状況を調査。世界の企業ではどこまで進んでいるのか？他でもないチャットGPTに質問した回答も。

宿泊施設向けITソリューションを展開するtriplaがロゴを変更。新ロゴデザインは、自由に羽ばたく鳥のようにスムーズな旅を支援し、宿泊業界で日本を代表する会社を目指す思いを込め「鶴」をイメージ。

グルメのクチコミサイト「Retty」が台湾大手旅行会社・五福旅行社と共同で、訪日台湾人旅行者に飲食店情報を提供するサービスを開始。人気店やネット予約できる店舗情報をまとめて案内する。

ぴあとナビタイムジャパンのスマホ向けアプリ「ユニタビ」上で、サッカー観戦の1日を「旅」の記録として残すことができるチェックイン機能が登場。ラリーイベントも開催。

キャンセル料の請求・回収業務をデジタル化する「Payn（ペイン）」は、WeIns社が提供するホテル管理システムの「Beds24」と連携。Beds24内の予約データをPaynに取り込むことで、請求情報の手入力が不要に。

2023年7月5、6日、「WiT Japan & North Asia 2023」がリアル開催される。最新情報についてキーパーソンたちが熱いトークを繰り広げ、観光業界をけん引していくテクノロジーや企業を探る。

東京商工リサーチによると、ウェブサイトやアプリで宿泊予約サービスを手がけていたatta（資本金2億9801万4232円）が2023年4月5日、東京地裁から破産開始決定を受けた。

「オンラインスナック横丁」は、2022年12月に新橋で開始した外国人観光客向けリアルイベント「夜のスナックツアー」に浅草や上野などを追加し、6エリアで提供開始した。

米・観光産業ニュース「スキフト（skift）」が、時代遅れの空港手荷物処理の問題点を指摘。その解決として、さまざまなテクノロジーの登場をリポートしている。

電通「2022年 日本の広告費」によると、2022年はネット広告費の成長に市場全体が支えられたことで、前年比4.4%増の7兆1021億円に。2019年を超えて推定開始して以来、過去最高に。

Yahoo!検索のGWおでかけに関する検索数がコロナ禍の2020年から6倍以上に。「ゴールデンウイーク 穴場」といった「穴場」に関する検索数が増加しているのが特徴。

今年6月23日に新潟空港を拠点に新規就航するトキエアは、「TOKI AIR NFTプロジェクト」を立ち上げた。ファンコミュニティ「CLUB TOKI」を創設するとともに、エアラインコミュニティ向けNFTを5月31日から期間限定で販売。

コロナ禍でも時価総額100億円にまで急成長し、旅のスタイルに新たな風を吹き込んでいる旅のサブスク「HafH（ハフ）」運営のKabuK Style。フィンテックをベースにしたその事業計画と見据える未来とは？「10年後には旅行業界でもプレイヤーのチェンジは起こる」と話す創業者の砂田氏に聞いてきた。

エクスペディアは、旅行者が旅行映像コンテンツを見ながら、関連する旅行を予約・購入できる新しいメディアプラットフォームを発表。ブランドUSAとの提携し、映像から旅行予約ができるチャネルを立ち上げる。

Googleフライト検索で、今夏の人気旅先トップは、日本発がソウル、アジア太平洋発が日本に。いずれも、近距離の旅先が検索上位に。

旅のサブスク「HafH(ハフ)」はJAL航空券の即時購入が可能となる航空サブスク（ベータ版）を2023年5月11日から開始。直接的なシステム連携で国内148路線でサービスを始める。同一日の同一路線であれば、予約コイン数は同じ。

横浜観光コンベンション・ビューロー（YCVB）がウェブサイト「横浜観光情報」（日本語版）をリニューアル。ロゴタイプを刷新したほか、体験コンテンツの予約機能を導入した。

タビナカの国際会議を主催する「Arival (アライバル)」は、アジア太平洋地域の今後のタビナカ市場を予測。市場規模は2025年には過去最高を更新する750億ドル(約10兆円)に。オンライン予約比率も3倍以上に拡大。

日本オラクルと北海道大学、富良野市は2021年度から開始した産学官連携による「北海道富良野市のスマートシティ推進支援プロジェクト」について、2022年度の報告会を開催。テーマは「環境」と「観光」。