国内旅行

ヒルトンがアジア太平洋地域の飲食店で、会員向けに特典を提供。ステータスに応じ、最大25％割引に。宿泊をしなくても利用できる。

熊本県とNECは、観光客が事前に購入した体験プログラムや飲食など旅行商品のチケットを電子化し、顔認証によって利用できる実証実験を「阿蘇手ぶら観光実証アプリ」を利用して実施する。

ウェザーニューズが「第2回紅葉見頃予想」を発表。今年は色づきの条件が良く鮮やかで、人気の日光は10月下旬、京都は11月中旬から見頃になりそうだ。

第13回観光庁長官表彰の受賞者に「燕三条 工場の祭典」実行委員会、旅館甲子園、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部、かまいしDMCら9個人・団体が選ばれた。

「ワクチン・検査パッケージ」の技術実証、観光分野でJTBメディアリテーリング、ワシントンホテルなど宿泊23社108施設が追加選定。

JALUXが世界最大級のタイムシェアリゾートであるウィンダム・デスティネーションズと提携。「JALバケーションズ」で、世界110カ国4300以上の提携リゾートに宿泊できるタイムシェアの販売を開始した。

JR東日本は、品川駅8番線に停車する成田エクスプレス車両を活用して、でテレワークスペースを提供する「N’EXでテレワーク!」を始める。期間は10月25日～29日まで。料金は15分220円。

JTBと新潟県南魚沼市が地域活性化に向けた連携協定を2021年10月1日に締結した。地元にサテライトオフィスを設置。ふるさと納税を活用したイノベーションの共創で雇用創出図る。

「高速バス安心推進コンソーシアム」参画31社が10月15～21日、バスターミナル、車内などでコロナ対策チラシとともに不燃布マスクを配布し、感染予防の啓蒙を図る。

アウトドアブランドの枠を超えてツーリズムによる地方創生に取り組むスノーピーク。旅行業を登録してまで進めるそのワケとは？将来に向けた展望とは？昨年3月に社長に就任した山井梨沙氏に聞いてみた。

静岡県やNECらが、富士山トレッキングツアーの参加者対象に、顔認証を利用して事前登録済のワクチン接種記録書、PCR検査結果報告書を確認する実証実験を実施。2022年度以降の富士山登山者への導入目指す。

和歌山県や南海電鉄などが、高野山地域の周遊観光をスマホ1つで可能にするチケットデジタル化の実証実験を開始。QR活用で、電車やバスはスマホ画面のタッチでそのまま乗車も可能に。

「JALプラザTABITUS＋ STATION有楽町店」で、利用客によるウェブサイト上での事前の情報登録行動と店内での過ごし方からニーズを推定し、リアルタイムで商品情報やお得なクーポンなどを配信する実証実験。

白馬岩岳スノーフィールドコロナ禍でも積極的な投資を展開。今シーズンは、降雪機の増設やパウダーエリアの拡充、キッズゲレンデの新設などゲレンデの魅力を強化する。

神奈川県小田原市は、小田原の伝説の忍者による「風魔忍者ショー＆忍者修行体験」を開催する。忍者演武のほか、手裏剣、弓矢などの修行体験を実施。

日本旅行業協会(JATA)は、全国知事会、全国旅行業協会と共に、地域活性化に向けた観光活動の促進に関する要望書を斎藤国交大臣に提出。１日も早いGoToトラベル事業の再開などを求めた。

都内の自宅などからハイヤーを利用し、東京スカイツリーの展望レストランでディナーを楽しむプランが登場。コロナ禍での記念日のお祝い、プロポーズや結納などに。

京都センチュリーホテルが、「Nostalgic Journey」をテーマにした3つの新コンテンツ。ライブラリーを新設したほか、オリジナル観光タクシープランを導入。コンセプトルームも。

デンソーウェーブと第2種旅行業のピアトゥーが、QR コードを活用した観光事業支援システム「宿割+ちいきクーポンシステム」を提供。第1弾として福島県が採用。

JTB、東武鉄道らは栃木県の日光地域で環境配慮型・観光MaaS「NIKKO MaaS」を10月28日から順次開始。CO2削減も図る国内初の環境配慮型・観光MaaSとして取り組む。