調査・統計・マーケティング

スカイスキャナーが実施した海外旅行経験者への意識調査で、約6割が「次回海外旅行に行くときは家族と一緒に行きたい」との結果に。コロナ禍で家族の絆を重視する人が多いことがうかがえる。

日本銀行横浜支店は、2022年のNHK大河ドラマ「鎌倉殿の13人」の神奈川県への経済波及効果が約260億円に上ると試算。宿泊客が49万8000人、日帰り客が394万6000人に。

ニールセン・デジタルのインターネットサービス利用ランキングによると、トータルデジタルのリーチ率トップは、Yahoo! Japan。2位はグーグル。巣ごもりの長期化でリーチ率では4位だったYouTubeがGRPと利用時間シェアともに1位となった。

パンデミック後の旅行市場では、どのようなマーケティング戦略が必要か？　「トラベルテック・ショー2021」に出演したフェイスブックのインダストリー・マネジャーが最新トレンドを語った。

英国の保険会社「ウイリアム・ラッセル」が実施した海外在住の英国人の海外生活での満足度調査によると、最も満足度が高かったのはフィンランドで、日本はアジアではトップに。

楽天LIFULL STAYは、愛犬との旅行に関するアンケートを実施。旅行に愛犬を連れていく飼主は約8割（78.6%）に。宿泊先の選択で重視する点では、「愛犬を客室内で放せる」（75.7%）がトップ。

マスターカード経済研究所が2022年の世界経済の見通しをレポート。レジャーを目的とした旅行の需要が高まり、中長距離のフライトが増加すると予測。個人消費がGDP成長率を押し上げか。

Pontaの消費意識調査によると、「年末年始に購入・消費したい商品・サービス」でトップは「(ふだん食べる)食品」。旅行は前年増もコロナ前の水準には届かず。ポイントは「節約したい」派に高い活用意識。

NTTコムリサーチの調査によると、GoToトラベル再開に賛成派は53.5%で半数を超え。「GoToトラベルがなくても旅行をすると思う」も36.2%に。

日経BPコンサルティングの「Webブランド調査2021-秋冬」によると、総合ランキングでは前回(春夏編)に続き「楽天市場」がトップ。上昇率では2位に「じゃらんnet」、3位に「東京メトロ」が入った。

じゃらんリサーチセンターの最新調査によると、2021年11月末時点の潜在層を含めた旅行意欲は 67.7%。2022年のGWは、ほぼ横ばい。

米観光産業メディア「フォーカスワイヤ」が、サステナブル旅行の普及に求められることについて、各種調査結果をもとに考察。旅行会社や政府は一定の責任や負担を追うべきだとする調査結果も。

矢野経済研究所の調査によると、SDGsに取り組む旅館・ホテルは38.3%。一方で「取り組んでいない」は32.8%。「SDGsに取り組まなければ今後生き残るのは難しい」と考える企業も少なくない結果に。

英国の航空データ分析大手「シリウム」は、年次レポートで、2022年に旅客機輸送力（運航便座席数）は2021年比で47%増加すると予想。2022年の年末までには2015年の水準に戻る可能性があると分析している。

JTBの2021年10月の国内旅行の取扱額は前年同月比17.1%減の453億2500万円。団体旅行の合計取扱額は同102.8%増となった一方で、企画商品（個人ツアー）の取扱額は同43.1%減と不調。

ANAとJALは、2021年度年末年始（2021年12月25日～2022年1月4日）の予約状況を発表。国内線予約数は両社とも前年比増。2019年の70%〜80%の水準まで回復している。

全日本交通運輸産業労働組合協議会（交運労協）はカスタマーハラスメント（カスハラ）の悪質クレーム・迷惑行為に関するアンケートを実施。「カスハラ被害経験がある」と回答した人は46.6％に。

トリップアドバイザーは、トリップアドバイザーのクチコミの透明性に関するレポートを発表。2020年に投稿されたクチコミ数は2600万件以上。8.6%にあたる200万件以上が却下または削除された。

日本政府観光局（JNTO）が発表した2021年11月の訪日外国人旅行者数は、2万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した2021年11月の日本人出国者数は5.1万人。