調査・統計・マーケティング

ユーロモニター社が「2021年世界の消費者トレンドTOP10」を発表。10のトレンドすべてが新型コロナの影響で新しく生まれるもの。安全至上主義、フィジタルリアリティの導入、アウトドアへの対応が不可欠に。

国際民間航空機関(ICAO)が、2021年の航空旅行の需要予測。最も楽観的なシナリオでは、今年6月までに2019年比で71%まで回復。悲観的シナリオでは49%。2020年の旅客数は前年比60%減の18億人。航空会社の損害額は3700億ドル(約38兆4000億円)に。

北海道の観光統計データや調査結果が集約したサイトがオープン、自治体・DMOや観光事業者などの観光施策や誘客などでの活用を想定。

リモートワークが一般的になりつつある今、注目されているのが「ワーケーション」や「ブレジャー」。トラベルボイスが、各国のワーケーション事情を分析。事例とともに考察をまとめた。

2020年11月の大手47社の総取扱額は前年同月比56％減の1988億円。GoTo効果で国内旅行は26％減にまで回復。特に、パッケージツアーは14カ月ぶりのプラスとなった。

GoToトラベル再開時に向け、今、観光地がすべきことは何か。GoTo適用除外からGoTo追加を経験した東京都民の観光行動を、移動時の検索データでひも解いてみた。

東京商工リサーチによると、2020年の旅行業の倒産件数は、コロナ禍でも政府の支援策などにより過去20年間で2番目の低水準。ただ、依然として収束が見えないことから、見通しは暗い。

「エアライン・レーティング（AirlineRatings.com）」が、2021年度の安全性ランキング上位20社を発表。1位がカンタス航空。2位がカタール航空、3位がニュージーランド航空に。

デスティネーションや観光機関がデジタル指標を見直し、2021年の活動で成果をあげるためにはどうするべきか。米メディア「フォーカスワイヤ」による解説を紹介。

米国の旅行メディア「Skift」が、2021年の旅行業界を展望。2020年の課題を残したまま、ワクチンの大規模接種まで、世界はどのように観光客を迎えるべきか。観光関係者へのインタビューから、2021年に必要なことをリポート。

世界の航空データを提供するシリウムが、2020年の航空データをまとめた「Airline Insight 2020」を発表。2020年(12月20日まで)の旅客便は前年の3320万便から1680万便に減少。2021年の航空業界で起こると予想されるトレンドについても予測。

2020年11月（第1次速報）の延べ宿泊者数は前年同月比30.2％減の3466万人泊。このうち、日本人は同15.7％減の3421万人泊で10月(第2次速報)の35.2％減から改善。外国人は10月の27万人泊から44万人泊に増加。客室稼働率は全体で46.1％。10月の42.8％からは改善。

エクスペディア・グループが、利用者の旅行意欲の変化や、今後の不安払しょくに有効な対策を調査。2021年の旅行復活に向けて必要な要因を分析した。

日本政府観光局(JNTO)は、インバウンド需要の変化を確認する目的で、訪日旅行市場における新型コロナ感染症の影響と需要回復局面の旅行者ニーズと志向に関する調査」を台湾、香港、英国、豪州で実施。需要回復をリードする旅行者層や需要回復の契機、旅行者の志向の変化、旅行に求められる情報の内容などを調査した。

じゃらんリサ一センターが実施した「じゃらん人気温泉地ランキング」で、2020年4月以降、居住地を中心とした近場の温泉エリアへの訪問率がアップしていることがわかった。

ワークスモバイルジャパンの調査で、コロナ禍でもリモートワークを実施しなかった非デスクワークの従業員を雇用する経営層、従業員の意向が明らかに。

エクスペディアが外出自粛期間中の旅行先・検索ランキングを発表。2020年10月～12月チェックインの検索で、トップ10はハワイとアジアが席巻。

じゃらんnetが恒例の人気温泉地ランキング2021を発表。満足度総合1位は福島県の「高湯温泉」に。

JTB総研が年末年始の国内旅行推計を発表。旅行者数は73％減の790万人、旅行消費額は72％減の2608億円に。GoTo全国一時停止による消費減少額は3187億円と推計。

観光関連企業の決算報告の中で言及されている中国に関する記述や関連するキーワードは前年比16%以上増加の調査結果。中国国内の宿泊施設では高級ホテルの稼働率が高まると予測。