調査・統計・マーケティング

観光関連企業の決算報告の中で言及されている中国に関する記述や関連するキーワードは前年比16%以上増加の調査結果。中国国内の宿泊施設では高級ホテルの稼働率が高まると予測。

トラベルボイスとTrip.com（トリップドットコム）グループが共同で、オンラインセミナーを開催。中国の現在の旅行市場の動向や、中国で生まれた新たな旅行販売のカタチ「ライブコマース（ネット上での旅行ライブ販売）」などについて討論する。

2020年10月の大手旅行47社の総取扱額は前年同月比66％減の1556億円。海外、外国人は壊滅も、国内旅行がGoTo効果で4割減まで回復。特に、募集型旅行の利用者が多かった。

日本政府観光局（JNTO）によると、2020年11月の訪日外国人旅行者数は5.7万人。前月から倍増。入国緩和措置で。

日本政府観光局（JNTO）が発表した、2020年11月の日本人出国者数は3万人。OAGの航空データも発表。

JNTOハノイ事務所が現地旅行会社や航空会社に訪日旅行販売再開に関する調査を実施。訪日旅行への高い関心が示される一方、出入国制限の緩和やワクチン完成が課題に。

ナビタイムが2020年に検索された目的地ランキングを発表。交通手段別や時間帯別、都道府県別の県内移動、アニメ聖地など、様々なテーマで集計。

フォーカスライトとトリップアドバイザーが、世界6市場におけるパンデミック後の旅行意欲について共同調査を実施。予約の間際化やアウトドア志向の傾向などを分析。

グーグルが2020年の検索ランキングを発表。急上昇1位は新型コロナウイルス感染症だが、「GoTo」関連も多数ランクイン。都道府県別では、県民などに限定した宿泊助成ワードも並んだ。

JTBが年末年始の旅行動向を発表。今年は旅行者の推計値発表はなし。コロナ禍で感染防止を意識した新しい「安近短」旅行に。

京都市内65ホテルにおける10月の日本人延べ宿泊客数は前年同月比2.2%増。13ヶ月ぶりに前年同月を上回った。客室稼働率も、前月(33.0%)よりも8.2ポイント高い41.0％。緊急事態宣言以降初めて4割を超えに。

2019年に日本で開催された国際会議の参加者数総数は前年比8.4％増の199.4万人、このうち外国人参加者数は1.8％増の21.3万人。日本政府観光局調べで。

観光庁が「GoToトラベル」事業における最新の利用実績を発表した。7月22日から11月15日の期間中の利用人泊数は、少なくとも約5260万人泊に上っている。

中国出境游研究所(COTRI)によると、2021年の中国人海外旅行者数が1億人に回復、2022年には2019年の1億7000万人を上回り、過去最多の1億8000万人に達する予測。

DMO（観光地域づくり法人）はいま、何を発信し、どのようなコミュニケーションを生み出すべきなのか？世界の事例を集め、ポイントをまとめた。

2020年7月、JTBがYahoo! JAPANのトップページに掲載した大型広告が多くの注目を集めた。両社が連携して進めたデジタル広告戦略の背景や効果を紹介。

2020年10月（第1次速報）の延べ日本人宿泊数は同17.2％減の3296万人泊。9月(第2次速報)の36.2％減から19ポイント改善。全体の客室稼働率は43.1％。唯一、山口県が前年を上回り、同9.2ポイント増の62.4%に。

市場調査をおこなうユーロモニターインターナショナルが、旅行・観光業に関する最新レポート「コロナ後の旅行・観光業界で加速するイノベーション」を発表。地域別の売上予測や消費傾向をまとめた。

日本観光振興協会(JTTA)と日本旅行業協会(JATA)は、「インバウンド旅行客受入再開にむけた意識調査」を実施。再開希望時期では「2021年4月以降」が最も多く、受入再開を想定する地域で最も多かったのが台湾に。障害は事業者向けの補償や非接触コミュニケーションツールの導入。

世界のビジネスマンを対象とした調査で、出張がビジネスに重要な役割を果たしていることが明らかに。日本人と世界平均の今後の出張に対する感情に違いも浮き彫りになった。