調査・統計・マーケティング

テクナビオ社がまとめた「サステナブル・ツーリズム（持続可能な観光）」市場予測レポートによると、2020～2024年の動向は、コロナ禍により年平均成長率では5%減。

東京商工リサーチが実施した上場企業の「雇用調整助成金」の活用について調査によると、計上額トップはANAホールディングスで337億円。上位5社はすべて運送業とサービス業。

じゃらんリサーチセンターが「旅行価値観の変化」をテーマに調査実施。ライフスタイルへの意識、旅行スタイル、旅行意向などの変化を分析。そのうえで旅行市場への提言をまとめた。

2021年1月の延べ宿泊者数は前年同月比61％減の1681万人泊。日本人は51.1％減で、緊急事態宣言再発出により、2020年12月の27.9％減から大幅に悪化。客室稼働率は全体で23.7％。

エクスペディア・グループは、2021年の旅行傾向を予測する「2021トラベル・トレンド・リポート」を発表。2020年よりも多く旅行に出かけると回答した人は44%に。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」を実施。宿泊先を選ぶ際、館内感染防止対策の徹底を重視する人は、6月の旅行再開時から増加傾向。

2020年の日本人国内旅行消費額は前年比54.9%減の9兆8982億円となり、新型コロナウイルスによる影響が如実に表れる結果に。日本人国内延べ旅行者数(速報)も同50.3%減の2億9177万人。一人一回あたり旅行単価も減少。

中国出境游研究所(COTRI)は、パンデミック後のヨーロッパでの中国人海外旅行者受け入れに向けて、各国観光機関向けに「ADVANTAGE: TOURISM 」マーケティングプログラムを開発。スペインが採用し、ポストコロナで中国人旅行者の分散化を進めていく。

訪日外客数は再び減少傾向。日本政府観光局（JNTO）によると、1月の訪日外国人旅行者数は4万6500人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した1月の日本人出国者数は4万8700人。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」を実施。シニア層の旅行意向が復活傾向、海外旅行は「卒業」加速か。

2020年のタイ、シンガポール、マレーシア、タイからの訪日客数は84％減の43万人にとどまった。7月以降、レジデンストラックなどが運用されたが、回復には至らなかった。

2020年のアメリカ、オーストラリア、イギリスからのインバウンドを、JNTO発表による訪日外国人数（推計値）、航空データOAG社による国際航空提供座席数で分析した。

KLOOK（クルック）が「コロナ禍における卒業旅行の実態調査」を実施し、多くが卒業旅行を断念した状況が明らかに。予定している人の行き先は、北陸・東海、大阪が人気。

2020年12月の大手47社の総取扱額は前年同月比65％減の1347億円。GoToトラベル事業の一時停止が響き、国内旅行の回復が鈍化。38％減の1281億円にとどまった。

日本政府観光局によると、2020年のインバウンド、主力の東アジアはわずか260万人。コロナ禍で観光需要が消滅し、全体シェアも7割を下回った。

中国大手旅行シートリップのサイト検索データから、2021年の春節旅行の中国人旅行者の傾向は居住地近辺での旅行が好まれている。居住地エリアの検索件数は前年比260%増、検索ボリューム全体の40%に。

音声、画像、地図の3つの技術を組み合わせた旅行検索サービスの実現が期待されている。米フォーカスライトの最新レポートの内容を紹介。

コロナ禍で観光系サイトの年間閲覧数が軒並み下落。都道府県の観光情報サイトは増加。日観振とヴァリューズが調査結果を発表。

2020年の訪日クルーズ旅客数はわずか12.6万人。新型コロナの影響で、日本に寄港する国際クルーズは2020年3月から運航休止が続く。