調査・統計・マーケティング

世界の富裕層旅行市場は、今後4年間で年平均4%で成長し、2024年には2130億ドル(約22兆4000億円)に成長する予測。アドベンチャーツーリズム分野が今後も拡大の見込み。世界的テクノロジー調査会社のテクナビオ社が発表。

国際航空運送協会(IATA)が2021年の世界の航空旅客需要予測を下方修正。変異株感染の拡大で当初予測の前年比50.4%増(2019年の50.6%)から同13%増(2019年の38%)にとどまる恐れ。2020年は65.9%減で航空史上最大の下落。

クルックがアジア太平洋市場を対象に、コロナ禍で海外旅行ができない現状に関する意識調査を実施。日本は全体的に不満感が低いものの、子持ち既婚者の海外旅行欲が強い結果に。

世界最大のビジネストラベル業界が出張旅行は2024年末までに2019年の総支出額1兆4300億ドル(約150兆円)に迫る1兆4000億ドル(約147兆円)にまで回復すると予測。パンデミック前の水準に戻るのは2025年の見込み。

マーケティング会社のヴァリューズがコロナ影響下での2021年大型消費動向を調査。昨年、旅行を見送った人が半数に上った一方、2021年は7割が国内旅行を“リベンジ購入”したいと考えている。

2020年の海外旅行市場の損失額は、1兆3000億ドル(約136兆円)で過去最悪に。2021年の予測では、専門家パネルの25%が「同じ程度」、30%が「悪化」と回答。需要回復は2022年からが半数。

2020年12月(第1次速報)の日本人宿泊者数は同24.4％減の2869万人泊。11月(第2次速報)の16.1％減から悪化した。12月の客室稼働率も全体で38.5％となり、11月の46.2％から大きく下落した。

新型コロナの影響で、2020年の沖縄県への観光客は前年比63.2％減の373万6600人に落ち込み。今年も状況は厳しいものの、GoTo再開、巨人の沖縄キャンプによる露出拡大などに期待をかける。

トリップアドバイザーの「2021トラベラーズチョイスアワード ベスト・オブ・ザ・ベスト」で、沖縄県宮古島市が「今後、注目の観光地」として世界21位に。人気観光地トップはバリ島。

エクスペディア・グループのOTAトラベロシティは、アメリカ人の旅行意向について調査。家族旅行、近場の旅行、安全性を特徴的な結果として発表。回答者全体の60%が今後9ヶ月以内の旅行を計画していることも分かった。

電通の予測によると、世界の広告費は2021年にデジタルが初めて50％を超える。日本は東京五輪の延期で2020年の成長率がマイナス18.4％に。2021年は5.3％と予測している。

いま、人々の変化や需要を的確にとらえて予測し、変革を進めるには、新鮮で多角的なビッグデータの活用が不可欠だ。ヤフーが分析する、直近のユーザー動向やデータ活用の方向性、同社のマーケティングソリューションの強みを聞いた。

欧州旅行委員会（ETC）が欧州10カ国を対象に、旅行に関する意識調査を実施。ワクチン接種開始のニュースが影響し、旅行意欲が高まる傾向がみられた。

シリウムは、今年2月12日から始まる春節期間の中国国内線について、旅行需要の減少が見込まれることから、座席供給量も減少すると予想。新型コロナウイルス感染者数が再び増加しているため、中国政府は春節の休暇期間の旅行自粛を呼びかけている。

観光地域経営に必要なデジタル化とは何か。セールスフォース・ドットコムとJTBが連携して取り組む、地域経済のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援の取り組みを紹介。

京都市観光協会(DMO KYOTO)が、観光客の現在の京都への訪問意向を定量的測定する「京都訪問意向指数 (行こう指数)」を開発。2019年比の2020年の指数は、緊急事態宣言下の4月の38.8が最低。GoToトラベルキャンペーンの対象に東京発着の旅行が加わった10月には155.8に。

2020年12月の消費者物価指数は、生鮮食品を除いた総合指数が、前年同月比でマイナス1.0％と大幅な下落。「GoToトラベル事業」の影響で「宿泊料」指数が前年同月比で33.5%下落したことが大きく影響。通年ではマイナス0.2％で4年ぶりの下落。

2021年の世界の旅行収入は前年比50%増、2023年以降に本格回復、2025年には2019年比で約23%増加し、過去最高に達する予測。ITBベルリンが最新の調査結果を発表。

日本政府観光局（JNTO）によると、2020年の訪日外国人旅行者数は前年比87％減の411万人。直近10年の推移グラフも掲載。

日本政府観光局（JNTO）が発表した2020年の日本人出国者数は84％減の317万人。OAGの航空データも発表。