デジタル・テクノロジー

HISの米国法人がシリコンバレー発「Plug and Play」のTravel & Hospitality プログラムで、日系企業で初受賞。

JTBは、5G、XR、AIを活用した「新しい移動体験」の実証実験を実施。は広島県鞆の浦の観光ガイドと車室空間コンセプトをつなぎ、リアルタイムでオンラインツアー提供。

電脳交通は、北海道登別市のワーケーションプロジェクトの一環として、道南バスが運行するスキー場送迎デマンドバスの試験運行に配車システムを提供し、運行管理をサポートする。

オンラインショッピングで購入やアカウント設定をやめる最大の要因は、「面倒なログインプロセス」。Auth0が調査結果を発表。

2月24日、ナビタイムジャパンがみちのりホールディングスを迎え、「モビリティ勉強会～地域交通事業編～」をオンライン開催。経路探索技術の活用事例や茨城県日立MaaS実証報告、地域活性化に向けた取り組み紹介など。

OTAのホッパーは、同社アプリで短期ホームレンタルを扱う「ホッパー・ホームズ(Hopper Homes)」を立ち上げ。世界で200万軒以上の在庫を用意。価格予測やより柔軟なキャンセルポリシーなども提供。

エアアジア・グループは、持株会社の名称を「キャピタルA」に変更。航空事業だけでなく、スーパアプリでのライフスタイルビジネスで投資会社としての位置付けを強めていく考え。航空事業の「エアアジア」ブランドはそのまま継続。

ダイナテックは、宿泊予約システム「Direct In S4（ダイレクトインエスフォー）」で、標準機能として日帰りプラン設定をリリース。日帰り温泉や日帰りワーケーションの需要に対応。

地域交通の課題解決の期待が高まる「MaaS」。日常型と観光型の違いとは？　経路検索サービス大手2社・ナビタイムとヴァル研究所の見解をまとめた。

電動航空機メーカー「Wisk (ウィスク)」がポーイングから4億5000万ドル(約513億円)の資金を調達。今後5年以内に第6世代の電動垂直離着陸機(eVTOL)の実用化を目指す。

宿泊予約システム「TEMAIRAZU」シリーズに新たなオプション機能として「ノーショー決済機能」が搭載。ブッキング・ドットコムで行われた宿泊予約で。宿泊施設側での手動操作は不要。

「マリーン・エンターテイメンツ・ジャパン」は、Eチケット予約のプラットフォーム「LINKTIVITY(リンクティビティ)」との連携を開始。レゴランドなどのEチケットの海外OTAを通じた販売が可能に。

アマデウスは、出張に関する最新の調査を実施。「管理型旅行」へのシフトを進めていると回答したTMCはアジア太平洋で57%に。今後の戦略では多くのTMCがテクノロジーの活用を重視すると回答。

エアービーアンドビー(Airbnb)は、2022年の旅行トレンドを予測。旅行先の選択肢がさらに広がり、数週間あるいは数ヶ月の滞在が増加。デジタルノマドも増加すると予測した。

宿泊施設に特化した顧客管理・マーケティングオートメーションが誕生。直接予約の増加につながるトリプラ社の新商品の特徴を聞いてきた。

エイベックス・エンタテインメントは、音声ARアプリ「SARF（サーフ）」で、忍者ゆかりの地を音声ドラマでめぐる広域観光コンテンツの配信を開始。第一弾は忍者の二大聖地である甲賀市と伊賀市を含む関西・中部エリア。

欧州の大手旅行会社TUIは、Mobi Systemsと連携し、機械学習機能を備えた送迎シェアサービスプラットフォームの運用を開始。リアルタイムデータの活用で最適化されたスケジュールで送迎サービスを提供する。

テレコムスクエアがショッピングセンターの商談展示会で、ARナビ体験を提供。神流データを活用したマーケティング、販促活動も提案。

JALは客室乗務員が生産現場から食材の魅力を伝えるライブコマースを実施する。産直アプリのポケットマルシェが協力。第1弾は香川県東かがわ市からいちごやアスパラを紹介する。

AP通信が、1月19日に米国で起こった5Gをめぐる混乱の顛末をリポートしている。この原因はどこにあるのか。すでに何年前から関係機関では話し合いが行われていたが、解決はそのまま置き去りにされてきた。